苦しい現状と地位改善の取り組み

　このような活動をみせる各専門工事業界だが、昨今の建設不況で取り巻く環境がすこぶる厳しくなっていることは想像に難くない。

　業種で若干の差異はあるものの、1人当たりの請負単価の平均は13,000円程度、そこから年金などの社会保障費と会社経費とを差し引くと、従業員の平均年収は200万円台半ばにまで落ち込んでしまう。なかには、厚生年金の積み立てを取り崩し、個人レベルのものに切り替えざるを得ない業者もあり、職人たちの労働条件の悪化は著しい。日ざらしの重労働にもかかわらず、コンビニ店員並みの待遇では人材の確保もままならず、平均年齢も４0歳代後半と高齢化が進む。加えて、改正建築基準法による確認申請の遅れ、サブプライムローン問題から波及した建築計画の見直しなどにより、働く現場自体が急激に減少している。この夏、業況はようやく回復の兆しを見せているが、それでも例年の３割減という状況である。秋以降に控える改正建設業法、建築士法の運用状況次第では、混乱が再燃しかねないという背景もある。一刻も早い「適正単価」の実現は、専門工事業者の最大の願いなのだ。

　福友会では、各組合員から詳細なデータを集めて客観的な単価表を作るとともに、組織率の向上を図ることで業者間の叩き合いを減らし、単価アップに一定の成果を挙げている。もちろん、ほかの要因も絡むとはいえ、団結が実を結んだケースであることは間違いなく、参考になる事例といえよう。

　一方、建専連・建団連のように、官公庁を通じて下請業者の待遇改善を図る方法が一番効果的ではあるのだが、お役所の動きが鈍い点はどの業界でも悩みの種だ。

　社会への訴えかけも、時間のかかる地道な作業である。しかし、そうはいっても「訴え続けなければならない」と篠森氏は言う。ゼネコン―サブコンの馴れ合いの時代はすでに終っている。だからこそ、サブコンは自己の技術を磨きつつ、言うべきところでは主張していかなければならないとの想いを語ってくれた。

　では、ゼネコンの方はこのような現状をどのように考えているのであろうか。今やゼネコンの施工部隊はごくわずかとなり、それ自体ノウハウの集合体としての色合いが濃くなっている。そのため、各種専門工事については必ずしも技術を持っておらず、サブコン無しに工事を進めることができないのは明らかだ。一方で、施主からのコストダウン要求も激しいものがあり、結局、そのしわ寄せをサブコンに転嫁するのがお決まりのかたちになっている。

　しかし、ゼネコン側も必ずしもこの状態を良しとはしていない。すなわち、コストダウン要求が行き過ぎると、三次下請け、二次下請けと体力の弱い下請業者から倒れてしまう現実がある。一次下請けであっても、これらの業者に支えられている側面がある以上、無事ではいられない。品質の面を考えると、出入りの業者を取り換えれば済むというものでもなく、負の連鎖は最終的にゼネコン自身の首を絞めてしまう。そして、この傾向は地域に根ざした中堅ゼネコンほど著しい。

　ある地場有力ゼネコンの経営者は、このような現状を踏まえて今後の方向性を次のように語っている。「これまでは叩くだけ叩いてきたし、これからもコストダウンの要求は一層強まるでしょう。これだけ建設業者が多いなか、この傾向は止む気配を見せません。しかし、サブコンの破綻はゼネコンにとっても技術の喪失に繋がりかねませんので、これからはゼネコン―サブコンの上下関係というよりも、同じ目標に立ち向かう業者として、"一緒に"活動する時代になっていくのではないでしょうか」。

　つまり、値下げ交渉はするし、これを呑んでくれる業者はありがたいが、最終的に"一緒"にやっていける（生き残る）業者とは、要求を一方的にただ受け入れるだけでなく、そこに何らかの妥協点や改善案を打ち出してくれる業者だと言うのだ。奇しくも、先に出てきた「物言うサブコン」が求められる時代になりつつあるとの認識であり、今後の方向性を左右する重要な意見であるように思われるが、皆さんはいかがだろうか。

　以上のように、専門工事業者を取り巻く環境はすこぶる厳しい一方で、建造物の安全・安心を確保するためには優良な専門工事業者の存在が不可欠なことは、紛れもない事実である。弊誌では、今後も各専門工事業界の取り組みを追っていきたい。