老後は利便性が高い
都心部を望む声が強い
老後の理想の住まい方については、｢賃貸よりも持家に住みたい｣との回答が80%を超え、｢共同住宅よりも一戸建てに住みたい｣とする回答が70%を超えている。居住地域についても、自然に恵まれた地方部よりも、医療・福祉施設などの各種施設が充実し、娯楽施設や交通アクセスの良い都市部を望む声が7割強を占めている。
　老後を健康かつ快適に過ごすための住まいへの設備や機器の導入などに対する意識については、8割が緊急警報装置や床・浴室暖房などをはじめとした住まいを取り巻く設備や機器への投資を惜しまないとしている。
　ただ、老後を考えて早い段階から住宅を改修したいとする声は比較的少なく、全体の6割が「介護が必要になるまでは手すりの設置や段差解消などのバリアフリー改修は不要」としている。また、全体の6割強が｢老後の生活費を考えると、若いうちはなるべく住宅設備などへの投資にお金をかけたくない｣としている。こうしたことから、老後の豊かな住生活を実現するために住宅投資は惜しまないものの、その時期については必要となるタイミングを見計らおうとする傾向にあることがうかがえ、早い段階からのバリアフリーなどは敬遠する方向のようだ。

【石崎】

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