東北地方太平洋沖地震の被災地へ向けて、続々と義援金や、支援物資の拠出が本格化している。
　ソニーは３億円のほか、手巻きで携帯電話の充電も可能なラジオ３万台を提供。さらに災害募金を呼びかけるマッチングギフトを実施し、その同額を拠出する。パナソニックは、３億円の義援金のほか、支援物資としてラジオ1万台、懐中電灯１万個、乾電池50万個を拠出。
　東芝グループでは５億円相当の支援を発表した。自動車用品販社のオートバックスセブンは、１億円の義援金を拠出。自動車用の携帯電話充電器を約４万個などを提供。
そのほかトヨタ自動車、日本郵政、キヤノン、日立製作所、生命保険協会が各3億円、野村証券と大和証券グループ、米シティグループ日本法人や、日本中央競馬会からも各1億円が送られる。

　食品関連では江崎グリコがレトルト食品３万個、菓子類11万個を提供。味の素は、おかゆ5,000食やカップスープ10万食を提供。日清食品は「カップヌードル」など計100万食を無償提供し、1日最大1,800食を供給できる給湯機能つきキッチンカーを７台、被災地に派遣した。
　飲料水では、サントリーが550mlペットボトルを36万本、日本コカコーラが720万本、キリンビバレッジが15万本、アサヒビール18万本を提供する。
　さらに 花王グループは、紙おむつや生理用品、洗剤、歯磨きなど必要な製品を提供。義援金も１億円を拠出される。資生堂は水のいらないシャンプーを含めた支援物資の提供を準備。ライオンも洗濯用洗剤や消毒液などを提供する。テントメーカーの太陽工業は、2000人分を収容するテントを拠出した。

　NHKなどは全国のNHKの放送局と各都道府県の共同募金会、それに日本赤十字社の本社と各支部で義援金の提供の受け付けを開始している。
　上記以外の大手企業や、中小企業、個人店舗からも続々と義援金が送る動きが広がっており、利害を捨て人道に尽くす想いがひとつになっている。

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