東日本大震災の被災地において、海水を含んだ土壌・瓦礫などから漂う臭いが復興活動の妨げになっていることが、現地へ行ったボランティアや記者からの報告によって明らかになった。とくに被災地で活動する自衛隊では、臭いが復興作業や行方不明者の捜索活動などにおいて深刻な問題になっているという。

　災害派遣の経験がある元陸上自衛官の柴田剛さんは、自身の経験から今回、派遣された自衛隊にとって臭いが必ず問題になると考えた。
　「被災地では、風呂や洗濯もままならず、服についた臭いがとれません。まして今回は、津波によって大量の海水が除去する瓦礫などに含まれており、日が経つごとに悪臭は増すでしょう。臭いがきっかけで、凄惨な被災地の状況を思い出させることにもつながります。ＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス障害）などの精神的疾患の原因になるため、決して無視できないのです」。

　柴田さんは現在、消臭剤などの販売を行なう（株）リスペクト・ウェーブ（本社：福岡市西区）の専務取締役を務めている。５月13日、柴田さんは、陸上自衛隊第４師団（駐屯地・春日市）消臭液ベチバースプレー200リットルを含む120～130万円相当の臭い対策グッズを寄贈した。第４師団は、人員約4,100名、車両約1,200両をもって、宮城県気仙沼市、南三陸町における行方不明者の捜索、給水支援、炊事・給食支援、輸送支援、施設支援および入浴支援などを実施している。

　消臭剤は避難所でも求められているという。便所などの臭いが、慣れない集団生活を送る被災者のストレスの一因にもなるからだ。被災地から業者に対する消臭剤のリクエストは多い。今後の復興活動およびその支援を考えていくうえで、被災地の状況の変化をリアルタイムに把握していくことが必要かもしれない。

【山下　康太】

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