（株）ビックカメラ（東京都豊島区　宮嶋宏章代表取締役社長）による（株）コジマ（栃木県宇都宮市　小島章利代表取締役会長）の買収が成功すると、単純合算での売上げ高は１兆円を超え、エディオンを抜いて５位から一気に２位に浮上する。

　同社がベスト電器を巡って、ヤマダ電機と争奪戦を制したことは記憶に新しい。成熟した市場にあって苦戦する中堅どころに目をつけ、Ｍ＆Ａで巧みにシェアを拡大していく手法が目をひく。また、カメラ系出身として、量販店のノウハウや郊外店の獲得など弱点の補完も秀逸だ。

　ところが、こうしたビックカメラの躍進が、却ってヤマダ電機の位置づけを鮮明にしている。ヤマダ電機の売上高は、ビック、コジマ合算の２倍である２兆円を超える。
　ビックが業界内でのＭ＆Ａを進めていくなかで、ヤマダ電機の取り組みは家電量販店を超えたものになっている。
　中堅住宅メーカー、エスバイエルを子会社化。家電を大量に購買するタイミングとされる住宅建築に自ら乗り出した。その住宅部門では、スマートハウスの展開を加速。太陽光パネルや省エネ家電を組み合わせた双方に、途方もない相乗効果が期待される取り組みを行なっている。

　そもそも再編の呼び水となった"業界の苦境"は予想されていた。売上げ減少の２大要因、エコポイント終了とアナログ停波の時期はあらかじめ定められていたもの。各社は反動を織り込んで事業計画を練っておかねばならなかった。今回の買収は、想定を超える大幅な落ち込みにあわてた結果、という印象が拭えない。

　ビックカメラも、医薬品や日用品の取扱や取次インセンティブなど非家電の取り組みを行なうものの、戦略やスケール感の違いは否めない。
　また、出身業態の異なる企業買収による構成比の変動は、増収が期待される一方で減益のリスクも伴う。
新市場や新商品に活路を求めるヤマダ電機は、家電最大手ではくくれない企業になりつつある。

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