離職率5％以下実現を目指す「心が折れない」職場づくり（前）

（株）メンタルヘルステクノロジーズ

情報量増加による精神面への負担

　スマートフォンを1時間使って得られる情報量は、20年前の1日の仕事のなかで得ていた情報量と同じともいわれている。「IT化が進み、人が扱う情報の量が爆発的に増加した。その情報量は人が脳で処理できる許容量を超え始めている。その結果、人の精神面への負担は大きくなっている」と（株）メンタルヘルステクノロジーズ代表取締役・刀禰真之介氏は話す。

　メンタルヘルステクノロジーズは、保健師や精神保健福祉士などに電話で健康相談ができる「こころとからだの相談室」や、専門医にメールで健康相談ができる「ケアーズLite」、子会社の（株）Avenirが行う産業医顧問サービスなどを通して、企業の健康経営を支援している企業だ。

　2017年の精神疾患患者数は約420万人で、2002年の約260万人に比べて、15年間で約1.6倍に増加している（2017年厚生労働省・患者調査）。高度経済成長期とは違い、低成長の時代の空気も人々の心のもちように大きく影響しているのだろう。

離職率や退職率のKPIを設定する

　メンタルヘルスサービスを行うなかで刀禰氏は、「企業として社員の心のケアが必要だ。だが、いざ対応するとなると心のケアができる体制づくりに悩む企業も多い」と話す。

　2016年より始まった「ストレスチェック」を行って「高ストレス」だと判定された人のうち99.6％は、心のケアをする面談を受けていないといわれている（厚生労働省調べ）。社員の立場になれば理解できるが、人事に影響するのではないかという猜疑心が生まれやすいことも一因だ。メンタルヘルステクノロジーズは、その対策として、外部の相談窓口の利用を促すことを推奨している。

　さらに、健康経営の体制づくりを行い、健康経営優良法人の認定を取得してからは「健康経営を通して、いかに職場の生産性を上げるか」が本質的な課題なのだが、形骸化している事例も少なくない。健康経営は生産性を上げることが目的だが、生産性を経営上の数字に置き換えられていないためだ。

　メンタルヘルステクノロジーズは、健康経営の取り組みの効果を見るために、離職率や退職率、採用コストなどをKPIに置くことを推奨している。少子化により人を採用するときにかかるコストが上がっていること、そして、長く健康で働いてもらうかという人材マネジメントの重要性が高まっているのだ。

（つづく）
【石井　ゆかり】