J-REITに見る　コロナ禍のホテル運営状況

宿泊主体ホテル

　「フレックスステイイン」「スーパーホテル」「コンフォートホテル」などのビジネス・シティホテルを中心に所有するインヴィンシブル投資法人（J-REIT、以下同じ）の国内75物件（図1：宿泊主体）の運用実績によると、客室稼働率は、2月は74.9％（前年同月比▲13.0pt）であったが、コロナ禍で大きな影響を受けて、3～8月にかけて各ホテルを一時休館したため、3月は43.8％（同▲44.5pt）と大幅に低下。5月には25.9％（同▲61.0pt）と底を打ち、6月は都道府県をまたぐ移動規制が緩和されて、36.0％（同▲51.9pt）と上昇した。7月は「Go Toトラベル」が開始され、地方のホテルは観光エリアで稼働率が高まり、40.6％（同▲49.6pt）、8月は43.0％（同▲48.3pt）、9月は47.6％（同▲40.7pt）とやや改善し、10月はGo Toトラベルの東京除外の解除や地域共通クーポンの運用開始により56.8％（同▲31.4pt）と回復の兆しが見える。出張などのビジネス需要も一部で戻り始めた。

　客室平均単価（ADR、図2：宿泊主体）は、2月の8,455円（同▲15.6％）から5月に5,027円（同▲53.0％）と底を打ったが、Go Toトラベルが開始されて8月は9,247円（同▲27.2％）まで上昇し、10月は8,095円（▲20.2％）となった。

　地域別の稼働率（図3）では、最も回復が早いのは群馬、栃木、香川、青森を含む「その他」で10月は83.8％となった。マイクロツーリズムや首都圏の利用客が戻ったためと考えられる。首都圏（東京23区除く）はコロナの影響が比較的少ない一方、東京23区や関西は訪日外国人客の消失により、回復が遅れている。北海道は緊急事態宣言時に稼働率がとくに低下したが、8月には中部や九州と同水準まで回復した。

　次に、「ネストホテル」「コンフォートホテル」などの宿泊主体・宿泊特化型ホテルを中心に所有する、いちごホテルリート投資法人の運用実績によると、コロナの影響を大きく受けた2～7月の地区別の稼働率（18物件）では、緊急事態宣言の臨時休館や観光需要の減少により、大阪が前年同期比▲74％、東海・中部が同▲63％と大きく低下した一方、臨時休館を行わなかった東京は同▲22％とあまり下がらなかった。ほかの地域では、北海道は同▲37％、京都は同▲40％、中国・四国は同▲46％、九州は同▲42％と大きな差は見られなかった。

レジャー宿泊ホテル

　「オリエンタルホテル」「ホテル日航」「ヒルトン」などを所有するジャパン・ホテル・リート投資法人の運用実績によると、ホテル（14物件）（図1：レジャー宿泊）の稼働率は、コロナ禍で訪日外国人客や国内旅行客が激減して、2月の65.2％（同▲16.5pt）から3月は29.6％（同▲56.0pt）と大幅に低下。緊急事態宣言の影響で一部のホテルが休館したため、4月に7.4％（同▲83.3pt）とさらに低下し、5月は4.6％（同▲83.8pt）と底を打った。Go To トラベルが開始され、7月は22.1％（同▲66.9pt）、8月は27.2％（同▲63.9pt）、9月は34.8％（同▲49.9pt）と上昇したが、インバウンド消失の影響は大きく、10月は44.5％（同▲43.8pt）と回復にやや時間がかかっている。ADR（図2：レジャー観光）は、2月の1万4,901円（同▲9.5％）から、5月の1万3,943円（同▲23.6％）と下げ幅が小さく、10月は1万5,706円（同▲16.1％）と回復しつつある。

　星野リゾート・リート投資法人の運営実績によると、「星のや」など15物件（図1：ラグジュアリーリゾート）の稼働率は2月の84.5％、3月の76.5％から4月はコロナ禍での休館などで21.8％と大幅に下落した（公開は4月まで）。決算説明資料（20年4月期）によると、星野リゾート運営戦略として「マイクロツーリズム」需要の喚起のため、「4月15日 メディアを通じて提案（提唱）開始」とされ、今はその流れになっている。「(1)近隣市場、(2)関東・関西圏の順に需要が戻る」とされ、「(3)インバウンド」回復はコロナ発生から「約12～18カ月を想定」し、「ワクチン・治療薬の登場後」としている。

　森トラスト・ホテルリート投資法人のうち、運営実績が開示されている「コートヤード・バイ・マリオット 東京ステーション」「同新大阪ステーション」の平均稼働率（図1：大都市観光）は1月の81.0％から、外国人旅行者やビジネス需要の激減により、2月は58.3％、4月は17.5％と大きく低下。5月に20.2％とやや上昇して横ばいが続き、7月にGo Toキャンペーンが開始されてからも、9月まで大幅な回復は見られなかった。

　「大江戸温泉物語」14施設を所有する大江戸温泉リート投資法人の運用実績によると、稼働率（図1：温泉）は2月の86.9％（同+1.1pt）から、3月は62.4％（同▲30.6pt）と低下し、外出自粛による4～6月の臨時休館で、4月は17.9％（同▲69.0pt）、5月は1.1％（同▲83.7pt）、6月は6.0％（同▲80.2pt）と大幅に低下した。しかし、車で訪れる近隣の固定客が中心のため、Go Toトラベル開始で7月は42.3％（同▲46.5pt）、9月54.4％（同▲33.2pt）と伸び、10月はGo Toトラベルの東京除外の解除などで73.9％（同▲9.5pt）と都市部からアクセスの良い立地を中心に大きく回復した。

　ADR（図1：温泉）は、2月の2万5,532円（同▲8.2％）から4月は1万6,712円（同▲44.1％）と大幅に低下したが、6月には2万4,150円（同▲3.7％）と早くも改善し、10月は2万7,768円（同+0.9％）とコロナ前とほぼ同水準となった。

【石井　ゆかり】