ゴールデンウィーク映画商戦が消失

　新型コロナウイルスの感染拡大を防止するため、政府は25日、3度目の緊急事態宣言を発出した。対象は東京都、大阪府、京都府、兵庫県の4都府県。

　緊急事態宣言発出の前日（24日）には、TOHOシネマズや松竹マルチプレックスシアターズ、イオンシネマなどの大手シネコンが4都府県で営業を休止すると発表した。「シン・エヴァンゲリオン劇場版:||」「るろうに剣心最終章 The Final」「名探偵コナン 緋色の弾丸」など、コンテンツが充実した状況で迎えられるはずだったゴールデンウィーク映画商戦は、出鼻をくじかれた格好だ。

　新型コロナの影響で昨年に引き続き、4都府県の映画館は大きな商機を逃すことになった。新型コロナ発生前の2018年4・5月公開作品で興行収入が最終的に10億円を突破した作品は、邦画・洋画合わせて7作品。興収は合計で210.7億円。19年は9作品、347.9億円（表参照）。

　営業休止を決めた4都府県の総人口は3,000万人を超えるため、相応の売上が消失し、大きなダメージを被ることになる。

　映画ファンのなかには、県境を越えて見に行く人も出てきているが、昨年4月の1回目の緊急事態宣言でクローズアップされた“越境パチンコ”と同様、問題視されるのは必至。一方、公開の延期を決定した作品もあり、劇場公開を見送ってネット配信へ切り替える配給会社も少なくない。映画業界にとって厳しい状況が続いている。

【代　源太朗】