2024年04月19日( 金 )

ワクチンのためのコロナが真相

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 NetIB-Newsでは、政治経済学者の植草一秀氏のブログ記事を抜粋して紹介する。今回は、「『コロナのためのワクチン』ではなく『ワクチンのためのコロナ』が真相でないか」と訴えた7月20日付の記事を紹介する。

東京インパール2020が白骨街道と化しつつある。森喜朗組織委会長が女性蔑視発言と逆ギレ会見で引責辞任に追い込まれた。

開閉会式の演出を統括する総合企画エグゼクティブクリエーティブディレクターの佐々木宏氏が、俳優の渡辺直美氏に対する侮辱演出案提示で引責辞任に追い込まれた。

開幕予定期日直前になって五輪組織委が、ダイバーシティをうたい、「あらゆる差別を禁止」するとの五輪憲章を根底から踏みにじる残虐な行為を武勇伝として公表してきた小山田圭吾氏をオリパラ開閉会式の楽曲提供者に起用したことを公表し、世界的な批判の渦に巻き込まれた。それにもかかわらず、組織委員会は小山田氏を辞任させない方針を示してきた。

過去の行為ではあるが、問題が発覚するまで謝罪の行動も贖罪の行動も存在していない。その人物をオリパラの重要職に起用した組織委の姿勢、問題が発覚してもなお、決定を取り消さない組織委の姿勢が問われた。結局、小山田氏は辞任に追い込まれた。組織委の人権意識の欠落が鮮明に浮き彫りになった。

他方、菅内閣の下で在韓日本大使館の「ナンバー2」に当たる相馬弘尚総括公使が韓国のメディアとの昼食会で、「日本政府は韓国が思うほど両国関係に神経を使う余裕がない」、「文大統領がマスターベーション(自慰行為)をしている」と発言し、外交問題に発展した。

小山田氏は過去の雑誌インタビューで、「全裸にしてグルグルにひもを巻いてオナニーさしてさ。ウンコ喰わしたりさ。ウンコ喰わしたうえにバックドロップしたりさ」(「ロッキング・オン・ジャパン」)と述べていた。

外務省の駐韓公使の発言を見ると、五輪組織委が小山田氏をオリパラ開閉会式の楽曲担当に起用したことも不自然ではない。東京五輪はもはや「失態の祭典」「白骨街道」と化している。

五輪が「平和の祭典」でなく「利権の祭典」「強欲の祭典」「悪の祭典」であることが人々に周知されたことは長い目で見てプラスであると感じられるが、その東京五輪が堕落と混乱のなかでなお推し進められている。

菅義偉氏は「国民の命と健康が最優先」と言いながら、国民の命と健康を踏み台にして五輪開催を強行しようとしている。

「ワクチンが切り札」だと主張するが、実はワクチンは「切り札」でなく「札付き」である。権力に隷従するNHKは、ワクチンにネガティブな評価を示す情報はすべてデマだと言わんばかりのデマ報道を続けるが、ワクチンに関する最重要情報をまったく伝えない。

7月2日時点でワクチン接種後急死者が556人も報告されている。この数値は厚労省の「副反応疑い事例」として公表されているものでデマでない(https://bit.ly/3eI7hlthttps://bit.ly/3erELUP)。

この数値の意味を明らかにするのが、季節性インフルエンザワクチン接種後急死者数データ。2018-19年シーズンのワクチン接種可能回数は5,250万回。そのなかで接種後急死と報告された事例は3件だ(https://bit.ly/3B6dtgu)。

新型コロナワクチン接種後急死者数556人は3,200万人接種段階のもの。インフルエンザワクチンは3,200万人接種時点で急死者556人だ。556人急死はすべての国民に伝えなければならない最重要情報。この事実を報道せずに、「ワクチンにネガティブな情報はすべてデマ」を印象付ける報道を展開するNHKを放送法違反で摘発する必要がある。

反ジャーナリストの高橋清隆氏が訳書を公刊された。デーヴィッド・アイク著高橋清隆訳『答え』(ヒカルランド、https://amzn.to/3irNyam)。副題は「第1巻 コロナ詐欺編」。英国人著述家デーヴィッド・アイクが2020年8月に発表した“THE ANSWER”の邦訳。このなかで新型コロナウイルスについて記述した第15章、16章、序章、あとがきを収めたもの。

デーヴィッド・アイクは、イルミナティなどグローバルエリートたちによる秘密結社は、爬虫類人(レプティリアン)と呼ばれる別次元からきた霊的生命体に支配、操作されているとしている。

私はこの説を受け入れていない。このことによってアイク氏の言説全体が負の印象を受けている点は否めないと思う。しかし、アイク氏が指摘する諸問題に傾聴すべき部分が多く含まれている点を否定できない。知られざる真実を発掘するうえで一見に値する書であると感じる。

「陰謀論者」という言葉について、本書は真相究明を阻止するためのCIAの宣伝用語であると指摘している。

「悪だくみ」は常に存在する。権力を保持する者、巨大な資本を蓄積する者が「悪だくみ」をしない保証などない。歴史を振り返れば、人類の歴史は「悪だくみ」=「陰謀」の歴史であると言っても過言でない。

9.11の同時多発テロが「陰謀」であった疑いは濃厚だ。日航ジャンボ機123便墜落事件が「事故」でなく「事件」であった疑いも濃厚だ。いずれにしても真実は1つしか存在しない。その真実について無数の「仮説」が存在し得る。真相が定かでない事象については、推論によって「仮説」を構成し、その「仮説」の真実相当性を検証するしかない。

その「真実仮設」のうち、時の権力者にとって都合の悪いものを提示する者が「陰謀論者」として差別されているだけだ。

インターネットの検索サイトで「コロナ・コンスピラシー」を入力すると19年10月18日にニューヨーク・マンハッタンのザ・ピエールで開催された“Event 201”のダイジェスト動画を閲覧できる。本ブログ、メルマガでも再三取り上げてきたサイト。

コロナパンデミックが広がる半年前に、詳細なシミュレーションが行われていた。この「予行演習」の登場人物は実際のコロナパンデミックでの主要登場人物でもある。

WHOのマイク・ライアン氏は感染症対策の責任者として実際のコロナパンデミックでも中心的役割を演じている。WHO、CDC、CCDC、ジョンズ・ホプキンス大学など、主要なプレーヤーが勢ぞろいしている。

イベントの最大資金提供者はビル・メリンダ・ゲイツ財団。ビル・メリンダ・ゲイツ財団はワクチンメーカーであるモデルナ社に対する最大手資金提供者でもある。ビル・ゲイツ氏は10年のTEDトークで、「現在世界の人口は68億人です。90億人程度まで増加します。しかし、新ワクチンや保健医療、生殖関連で十分な成果を収めればおそらく10%から15%抑えることができるかもしれません」と語っている。

新型コロナパンデミックの最重要の目標の1つがワクチン販促にある疑いは強い。「コロナのためのワクチン」ではなく「ワクチンのためのコロナ」が真相でないか。多数のワクチン接種後急死者が発生しているのに、主要メディアがこの重大事実をほとんど伝えていないことに疑問をもつべきだ。

日本では薬害問題を極めて重要視してきた。HIV血液製剤訴訟が重大問題として取り扱われてきたことも事実。ところが、NHKはワクチンに対するネガティブ情報のすべてがデマであるかのような印象操作報道を展開する。「接種判断は個人の自由」としながら、接種を強制する空気の醸成に余念がない。

英国で新規陽性者数が減少した主因はロックダウンにあると見られる。行動規制を緩和した途端に新規陽性者数が激増している。それにもかかわらず、行動抑制緩和が維持されている。ワクチン販促が終了すればコロナ騒動を拡大させる理由がなくなるということなのだろう。

魑魅魍魎の世界。メディアが流布する情報に流されていては我が身を守ることができない。氾濫するデマ、偽情報のなかから、「知られざる真実」を見出すことの重要性が一段と高まっている。


▼関連リンク
植草一秀の『知られざる真実』

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