消費増税駆け込み反動で減収、増収店は博多阪急のみ！（前）

　アベノミクス効果で息を吹き返した百貨店業界。インバウンド（訪日外国人）消費という追い風も吹いた。ただし、この恩恵に浴したのは東京、大阪の大手百貨店。地方百貨店は、アベノミクスやインバウンドによる底上げは薄かった。2014年４月の消費増税の逆風で売上高は沈んだ。九州の百貨店が軒並み売上を落とすなか、博多阪急のみが増収となった。JR駅のターミナル百貨店が強いことを改めて見せつけた。

岩田屋本店が首位を堅持

<

岩田屋

　『日経MJ』がまとめた「2014年度の百貨店調査（店舗別売上高ランキング）」（８月19日付）によると、14 年度の百貨店の総売上高（調査対象の213店）は６兆3,171億円。２期が比較可能な既存店（同207店）の売上高は13年度比1.4％減となり、３年ぶりに前年度実績を下回った。
　14年４月の消費増税前の駆け込み購入後の反動減を受け、増収店は店舗全体の15％の32店にとどまる。減収店は173店で全体の８割を超えた。

　売上高トップは、三越伊勢丹・伊勢丹新宿本店の2,584億円（前年度比2.6％減）で、09年度以来６年連続の首位。２位は、阪急阪神百貨店・阪急うめだ本店の1,978億円（同2.9％増）。３位は、そごう・西武・西武池袋本店の1,873億円（同1.6％増）。
　大きな特徴は、東京や大阪の店でインバウンド（訪日外国人）消費に支えられて増収した店が目立つこと。訪日外国人の定番コースである華の銀座に店舗を構える松屋銀座本店は9.5％増、三越銀座店は7.5％増。両店舗とも３期連続の増収だ。

　九州の百貨店の売上高は、１位が岩田屋本店の699億円（同1.4％減）、２位が博多大丸の574億円（同2.1％減）、３位が鶴屋百貨店の554億円（同0.2％減）だった。

１m²当たりの売上高は鹿児島の山形屋がトップ

　百貨店がどれだけの競争力を持っているのか――。売上高を比較するだけではわからない。小売りの業績の目安となる指標が、１m²あたりの売上高である。日本百貨店協会の資料によると、全国百貨店の１m²あたり売上高は、1991年（暦年）の192万円が最高だった。バブルの余韻にひたっていた時期だ。だが、その後は右肩下がり、13年（暦年）は99万円と半減した。

　日経MJの調査には、店舗別の売上高と店舗面積は載っているが、１m²あたり売上高の記載はない。そこで日経MJのデータをもとに、九州地区百貨店の１m²あたり売上高を算出した。その順位をまとめたのが【表１】だ。

　１m²あたり売上高が全国一は、伊勢丹新宿本店の367万円である。
　九州の百貨店の１m²あたり売上高のトップは、鹿児島の山形屋の151万円。２位は岩田屋本店の141万円、３位が博多大丸の130万円だった。熊本の鶴屋百貨店、大分のトキハ本店は77万円、北九州の井筒屋本店は70万円と苦戦した。

（つづく）
【森村　和男】