１―山口県下銀行合同の動き
山口県内に本店を構える銀行は、昭和３年（1928）11月に百十銀行が防長銀行および萩銀行を合併し、同４年に個人銀行の萩野銀行が廃業して以来、百十、船城、宇部、華浦、長周および大島銀行の６行体制が、日中事変に入っても続いていた。
県下の銀行合同の動きは、大島銀行の『重役会議事録』によると｢最近トナリ居ル華浦、宇部、船城、大島ヲ合併シテ新立銀行設立ノ問題ニ当行トシテ如何ナル處置ニ出ツルカヲ審議ス約二時間半決議ヲ見ズシテ次会ニ譲ル（昭和15．10．21開催）とあり、文意から昭和15年の秋には各行ともこの問題について検討していたことがうかがえる。しかし、その後の大島銀行の重役会で本件が議題となったこともなく、また、その他各行の資料にも見当たらないので、ほどなく立消えとなったものであろう。なお、この議事録からも分かるようにこれには百十と長周銀行の名前が見えないことから、当時、山口県では２行体制が企図されていたのかもしれない。
次に表面化したのは昭和17年で、大島銀行は同年３月10日付大蔵省銀行局長の頭取宛召集を16日に受け取り、17日その準備のため中司馨輔取締役が日本銀行広島支店へ出張して情報を収集し、同月23日の重役会議で詳細に報告、併せて頭取の上京を同月28日午前10時と決めている。これについて県下他行の資料はないが、大蔵省は同様に呼び出したと思われ、これが山口銀行合併新立の具体的な動きの最初である。