新しいチャレンジで任天堂の復活なるか（前）

「ニンテンドースイッチ」と「スーパーマリオ ラン」の相乗効果に期待

　任天堂（株）（京都市）は2016年12月15日から順次、人気ゲーム「スーパーマリオ」の新作「スーパーマリオ ラン」を米アップルのスマートフォンiPhoneとタブレットiPad向けに、151の国と地域で配信する。マリオシリーズでは初のスマホ向け作品。一部は無料で遊べ、日本では1,200円払うと追加料金なしですべてのゲームが楽しめる。大ヒット中のスマホゲーム「ポケモンGO」は米ベンチャー企業と任天堂の関連会社の共同開発だが、「スーパーマリオ ラン」は任天堂の自社開発のため業績に直接貢献する。任天堂の復活に期待がかかる。

「ポケモンGO」が意外な利益をもたらした

　世界中でブームを巻き起こしたスマホゲーム「ポケモンGO」が、任天堂に利益をもたらした。任天堂の2016年9月中間決算では、関連会社でポケモンのブランドを管理する（株）ポケモン（東京都港区）から受け取る営業外利益が、前年同期より105億円多い120億円となった。任天堂はポケモン社に32％出資しており、持ち分に応じて利益を得る。

　任天堂は筆頭オーナーだった米大リーグ球団シアトル・マリナーズの所有権を、8月に一部を残して売却した。この売却益627億円を特別利益に計上した。

　ポケモン社からの営業外利益とマリナーズ売却の特別利益で、9月中間決算の純利益は前年同期の3.3倍の382億円となった。

　だが、任天堂本体の業績は苦しい。据え置き型ゲーム機「Wii U（ウィーユー）」向けソフトが伸び悩み、円高が追い打ちをかけた。売上高は前年同期比33％減の1,368億円と大きく落ち込んだ。営業損益は前年の89億円の黒字から59億円の赤字、経常損益も164億円の黒字から308億円の赤字に転落した。

　17年3月期通期の予想についても、売上高は5,000億円から4,700億円に、営業利益は450億円から300億円に引き下げた。経常利益は、6割増とみていた従来予想から一転、前期比65％減の100億円になる。ただし純利益は500億円と3倍に増える。米大リーグ、シアトル・マリナーズの運営会社の持ち分売却益627億円が押し上げるためだ。

「ポケモンGO」の有料アイテムの売上高が630億円を突破

　任天堂は、利益率の高いソフトの販売不振と為替差損で極度の経営不振に陥っているが、業績を下支えしているのが、スマホゲーム「ポケモンGO」である。街を歩くと、スマホ画面にポケモンと呼ばれるモンスターが現れる。ポケモンを探すために、スマホを見ながら歩く人々が街に溢れ、社会現象になった。

　無料でも十分楽しめるにもかかわらず、多くの人がゲームを有利に進めるための有料アイテムを購入している。アプリ調査会社、米アップアニーの調べでは、有料アイテムの全世界の売上高は、登場した7月から10月までの3カ月で6億ドル（約630億円）を突破した。

「ポケモンGO」効果は大きくないとの見方が広がる
　「任天堂にいくら利益をもたらすのか」。「ポケモンGO」の世界配信が始まると、株式市場の関心はその1点に集中した。
　7月22日、「ポケモンGO」の配信が日本でも始まった。だが、「ポケモンGO」への市場の期待は急速に萎んだ。その日、任天堂が「ポケモンGO」について「連結業績に与える業績は限定的」と発表したからだ。

　「ポケモンGO」はGoogle社の社内ベンチャーだったナイアンティック社が、ゲーム企画会社のポケモン社と共同開発した。ポケモン社は、ポケットモンスターの権利保有者として、ゲームの開発・配信を手がける米ナイアンティック社からライセンス料を受け取る。ポケモン社は、任天堂が議決権の32％を保有する持分法適用会社であるため、連結業績に与える影響を限定的とした。さらに、米アップルやグーグルの配信プラットフォームを経るため、任天堂の利益貢献はさほど大きくないという見方が株式市場にあった。

（つづく）
【森村　和男】