スポーツジムやフィットネスクラブで契約トラブル多発、国民生活センターが注意喚起

　（独）国民生活センターは11日、スポーツジムやフィットネスクラブ、ヨガ教室、体操教室の契約に関する相談が増加しているとして注意を呼び掛けている。

　発表によると、全国の消費生活センターなどに寄せられるスポーツジムなどに関する過去5年の相談件数が、2013年度（2,894件）、2014年度（2,910件）、2015年度（3,123件）、2016年度（3,227件）、2017年度（3,552件）と年々増加。2018年度も9月30日までの相談件数で1,656件と、前年度同期の相談件数（1,500件）を上回っている。相談内容については、「契約期間中は解約できないと言われた」「高額な中途解約料を請求された」など、解約時に関する相談が多数寄せられているという。

　国民生活センターではトラブルに遭わないよう、契約や解約時に消費者が気を付けるべき注意点やアドバイスについての情報提供をするとともに、関係事業者団体に対して要望を出すとしている。