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2021年02月22日 11:41

「東久邇宮国際文化褒賞記念会」新総裁に明川文保氏が就任!

 18日に東京・六本木の国際文化会館において、第44回「東久邇宮国際文化褒賞」(※1 主催:(一財)東久邇宮国際文化褒賞記念会)の授賞式が執り行われた。今回は昨年12月14日に逝去された、吉村靖弘同記念会名誉会長に代わって新総裁に就任した明川文保氏が主宰する第1回目の授賞式となった。

受賞者の半数を超えて、次世代を担う若き精鋭が揃った

 今回の受賞者は7名で、大きな特徴は、IT、ブロックチェーン(※2)などを専門とする、次世代を担う多くの若き精鋭が揃ったことである。なお同賞は今回で44回目を迎え、その受賞者は国内の政界、財界、芸術界、スポーツ界、さらには海外にまでおよんでいる。

 関口秀充同会理事の開会挨拶を受けて新総裁就任の挨拶に立った明川氏は、同記念会設立の経緯を含めて次のように語った。


井上馨、昭和天皇の皇后陛下、東久邇宮家ゆかりの地

明川文保総裁
明川 文保 総裁

 東久邇宮国際文化褒賞の母体となる「東久邇宮記念賞(国内褒賞)」は1946年、当時の発明振興議員連盟幹事長であった発明学会の創始者、豊沢豊雄氏と東久邇宮盛厚殿下との偶然の出会いから科学技術庁のなかに生まれました。

 国内褒章は35年間で1,000名を超える受賞者を表彰しました。その後、豊沢豊雄東久邇宮記念会初代会長が102歳で亡くなる生前、私は吉村靖弘前名誉会長と一緒にその病床に呼ばれ、「国内顕彰事業は私が生きている間にかたちができた。今後は世界へ事業を拡げていって欲しい。東久邇宮殿下の思いは日本にとどまらず、世界、人類へと伝わっていくべきものだ」とその後を託されました。その高き遺志を引き継いで生まれたのが、東久邇宮国際文化褒賞です。当初の授賞式は東京都港区信濃町の明治記念館で執り行われました。

 私は山口県出身で、(一財)DEVNET INTERNATIONAL(※3)総裁という国連機関の重職も担っています。今日、郷里の大先輩である井上馨(伊藤博文内閣の外相・内相・蔵相)、昭和天皇の皇后陛下、東久邇宮家ともゆかりのある国際文化会館で「東久邇宮国際文化褒賞」の授賞式を執り行えることをとても嬉しく思います。

 現在の「東久邇宮国際文化褒賞」の賞状は菊の御紋になっています。しかし、私の総裁就任後は、この菊の御紋の周りに国連旗や平和の象徴である、オリーブの葉を飾ることを決め、各方面のご了承もいただきました。


   明川新総裁の挨拶の後、来賓を代表して清水紀代志弁護士・日本弁護士連合会代議員会元議長(DEVNET INTERNATIONAL理事、東久邇宮国際文化褒賞受賞者)が、受賞者に対して祝辞を送り、続いて受賞者が喜びの声を述べた。

※1:国籍を問わず、優れた発明や専門的な事業を通じて、広く社会に貢献した人を顕彰するもので、高松宮賞、秩父宮賞と並んで、三大宮賞として知られている。
国内では、中曽根康弘 元総理大臣、竹下登 元総理大臣、豊田喜一郎 トヨタ自動車社長、郷司浩平(公財)日本生産本部会長、八木秀次博士(八木アンテナ発明者)、糸川英夫博士(ロケット発明者)、谷口誠 元国連特命全権大使、久保内卓亞 弁護士・日本公証人連合会元会長、西原春夫 早稲田大学第12代総長、瀧秀水 伝統創作版画家・浮世絵師、落語家・桂米丸氏、演歌歌手・大野穣氏(北島三郎)、プロ野球選手・村田兆治氏など、海外では、タナワン・ブックワン タイ王室最高顧問・国王主導プロジェクト委員会会長、ユスロン・イーザ・マヘンドラ 駐日インドネシア共和国特命全権大使、劉鐘海 韓国行政学会会長・元大統領政策諮問委員などが受賞している。 ^

※2:分散型ネットワークを構成する多数のコンピュータに、公開鍵暗号などの暗号技術を組み合わせ、取引情報などのデータを同期して記録する手法。ビットコインなどの暗号通貨に用いられる基盤技術。一部のコンピュータで取引データを改竄しても、他のコンピュータとのデータの多数決が行われて正しい取引データが選ばれる。 ^

※3:国連経済社会理事会(ECOSOC)によって常設カテゴリー1にランクされるNPO・NGO組織。ロベルト・サビオ氏、ガリ元国連事務総長などの働きかけで1986年イタリア・ローマに創設。発展途上国間および先進国と途上国間の交流、経済協力を推進することを目的として、世界規模の技術、経済および貿易を行うグローバルな情報ネットワーク・システムをもつ。
国連開発計画(UNDP)、国連環境計画(UNEP)や国連食糧農業機関(FAO)などの国連機関と連携しながら(1)貧困撲滅(2)食糧増産(3)女性の地位向上(4)省エネルギーと先端技術導入(5)人道支援(6)環境の保護・維持・改善(7)都市の経済的発展の7つの柱の実現を目標に活動している。現在166 カ国、約150 万社がこの機構を利用している。 ^

【金木 亮憲】

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