オリンピックはスポーツ用品店を救わない

　先頃、無事閉会式を迎えたリオ五輪。日本選手勢は過去最多となる41個（金：12、銀：８、銅：21）のメダルを獲得し、2020年の開催を控える「東京五輪」に弾みをつけた。スポーツ関連商品への消費欲求は高まりそうに思えるが、そういうわけでもないようだ。

　スポーツ用品販売大手、（株）ヒマラヤ（本社：岐阜市江添、野水優治代表）は、2016年８月期の業績を当初予想より下方修正した。16年８月期の同社予想売上高は658億円から640億円に、同経常利益は18億4,000万円から11億2,200万円にそれぞれ下方修正した。担当者は要因として、「暖冬の影響は大きかったです。ウインタースポーツ関連商品の売上が伸び悩みました」と話す。
　また、同社は合わせて過去最大規模となる13店舗の閉鎖を行う。内訳に関しては「お答えしておりません」（担当者）とのことだが、この店舗閉鎖に関する特別損失の計上で、当期損益は９億6,000万円の黒字予想から13億400万円の赤字へ大幅下方修正した。九州・沖縄エリアの出店状況をみると、同じくスポーツ用品販売大手、「スーパースポーツゼビオ」を手がけるゼビオホールディングスは、「沖縄・長崎・福岡（博多マルイ店）で新規出店し、店舗数は増加傾向にあります」（担当者）と話しており、「スポーツデポ」を展開するアルペンは「出店余地はあるので、状況を見ながら店舗数は増やしていきたい」（担当者）としている。

　さて、冒頭述べたように今年は日本人選手団の活躍も記憶に新しいリオ五輪が開催されていたわけだが、こうしたスポーツの祭典による「特需」は生まれないものだろうか。ヒマラヤ、アルペン、ゼビオホールディングスの担当者に訊いてみると、答えは揃って「ほとんど（業績に）影響はありません」とのことだった。国内開催となる20年東京五輪では、そうした状況の変化に期待したい。