「国際」の検索結果

年末年始注目のスポーツイベント(3)―第98回全国高等学校サッカー選手権大会―
年末年始注目のスポーツイベント(3)―第98回全国高等学校サッカー選手権大会―
今年も残すところ、あとわずか。年末年始の慌しいこの時期に、スポーツ界では「チャンピオンシップ大会」が繰り広げられる。そのなかでも、とくに注目されるスポーツイベントについて紹介していく。今回は、「第98回全国高等学校サッカー選手権大会」。
【2020/2/22~】PGM世界ジュニアゴルフ選手権、日本代表選抜開催
【2020/2/22~】PGM世界ジュニアゴルフ選手権、日本代表選抜開催
(一社)国際ジュニアゴルフ育成協会と(株)ビーエスフジが主催する『PGM世界ジュニアゴルフ選手権 日本代表選抜大会』2020年度大会が、20年2月22日(土)~4月19日(日)の期間で開催される。
【BIS論壇No.307】『広瀬輝夫・NY医科大教授、BIS名誉顧問を偲ぶ』
【BIS論壇No.307】『広瀬輝夫・NY医科大教授、BIS名誉顧問を偲ぶ』
米国ニチメン(現:双日)ニューヨーク本社開発担当Vice PresidentとしてNYに駐在中、新規事業や新商品開拓に注力した。在NY日本人として、NYのビジネス界において最も米国人に食い込んでいるという「NY紅花」のロッキー青木氏と面識ができた。
2年連続で健康経営優良法人に 生産性と健康状態の改善を目指す
2年連続で健康経営優良法人に 生産性と健康状態の改善を目指す
健康経営を企画・運営する「健康応援団」を立ち上げ、「1日7,000歩」「目を休める」などの健康メニューで、健康意識の向上に取り組んでいるクロレラ工業(株)。クロレラ健康食品を50年以上手がけているクロレラ工業は、2017年からの健康経営の取り組みで「目の疲れ」「肩こり」などの社員の体の不調を改善させている。
デブネット世界総裁就任記念講演 「国連の旗の下に明川氏が語る社会貢献事業とは何か!」
デブネット世界総裁就任記念講演 「国連の旗の下に明川氏が語る社会貢献事業とは何か!」
データ・マックス主宰のMAX倶楽部は2020年1月27日(月)、デブネットインターナショナル・総裁明川文保氏を招き、講演会を開催する。弊社でも既報の通り、DEVNET INTERNATIONAL(デブネットインターナショナル)日本ならびにアジア地域の総裁の明川文保氏が同世界本部総裁に就任した。
【政界インサイダー情報】安倍一強政権、「IR秋元問題」で崩壊の始まり!
【政界インサイダー情報】安倍一強政権、「IR秋元問題」で崩壊の始まり!
今回の東京地検特捜部による秋元司衆議院議員(元内閣府副大臣:IR担当)への外為法違反での家宅捜査は、すでにお伝えしている「安倍・トランプ密約」との直接的な関連性は一切ない。
3年半で13,000人と交流:何振良中華人民共和国駐福岡総領事離任レセプションが開催
3年半で13,000人と交流:何振良中華人民共和国駐福岡総領事離任レセプションが開催
20日で離任する何振良(かしんりょう)中国駐福岡総領事の離任レセプションが、17日午後6時半から、ホテルニューオータニ博多(福岡市中央区)4階の「鶴の間」で開かれ、福岡県内および九州各県の自治体関係者を始め、文化・経済団体、企業、在日華僑、華人団体関係者など約500名が参加した。
ブロックチェーン技術でフェイクニュースに騙されないように(前編)
ブロックチェーン技術でフェイクニュースに騙されないように(前編)
インターネットが登場して以来、たかだか30年である。その間、われわれが接する情報の量は飛躍的に増加している。まさに「ナイアガラの滝」の如く、昼夜を問わず、降り注ぐようになった。われわれが注意すべきは、こうした情報には常に「フェイクニュース(偽情報)」の落とし穴が隠されているという点である。
「山口はイージス・アショアに適地」と副防衛相が説明
「山口はイージス・アショアに適地」と副防衛相が説明
山本朋広副防衛相は17日、山口県庁で村岡知事や萩市長、阿武町長と面会し、陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の陸上自衛隊むつみ演習場への配備に関し、「同演習場は西日本で唯一の適地」であると説明した。
【ライオンズクラブ337-A地区】渦中の人物について
【ライオンズクラブ337-A地区】渦中の人物について
NetIBNewsによるライオンズクラブ337-A地区についての一連の報道に対して、何ら反論もなく、これが事実であるならば由々しきことです。限られた一部の人間が集まり、事実を確認しようともしない態度に怒りを禁じ得ません。今回、「渦中の人物」についての寄稿依頼があり、正直なところ、躊躇いたしましたが、近況を知るにつけ、ライオンズクラブで過ごした幾年かの体験と、私が感じる渦中の人物について記すことにしました。
【政界インサイダー情報】「IR誘致」北九州市・北橋市長へのアドバイス
【政界インサイダー情報】「IR誘致」北九州市・北橋市長へのアドバイス
先日、北九州市の北橋市長は地元財界の一部の積極的なIR誘致開発推進者の要望に対し、来年早々、この是非を検討することを公約した。 今回は可能な限り、以下の基本的な可能性と条件を列記し、アドバイスしましょう。
ピンチに立たされている韓国の保険業界(前)
ピンチに立たされている韓国の保険業界(前)
生命保険の場合、保険商品が販売され、保険会社が保険料を受け取ると、その保険料は、会社を経営する経費となったり、将来の保険金等の支払いに備えた積立金となったり、運用資産の財源となったりする。したがって保険会社は、当初顧客に約束した予定利率より高い収益を上げるか、それとも当初の予定より保険金の支払いが少なくなるか、もしくは経費を削減することによって、収益を確保できるようになる。
宇宙ビジネスを可能にする切り札:宇宙エレベーター(後編)
宇宙ビジネスを可能にする切り札:宇宙エレベーター(後編)
中国は現代版シルクロードと呼ばれる「一帯一路構想」を推進している。アジアとヨーロッパ、そしてアフリカや南米にまで道路、鉄道、港湾などインフラ整備を進め、新たな巨大な経済圏を生み出そうというものだ。最近では、サイバー空間から宇宙にまで拡大する意図を鮮明にしている、まさに「宇宙シルクロード」プロジェクトである。
鹿児島港岸壁築造工事、東洋建設JVが10.5億で落札
鹿児島港岸壁築造工事、東洋建設JVが10.5億で落札
九州地方整備局発注の「令和元年度鹿児島港(中央港区)岸壁築造工事」を、東洋建設・本間JVが10億5,542万円で落札した。
中国経済新聞に学ぶ~習近平主席 日中関係に関する八つの論断
中国経済新聞に学ぶ~習近平主席 日中関係に関する八つの論断
中国国家主席習近平氏は11月25日、第一回中日ハイレベル人的・文化交流対話の東京での開催に書簡で祝辞を寄せた。習主席は「現在、中日関係は持続的に改善されつつある。中日双方が共同でこのメカニズムをしっかり活用させ、人的・文化的交流を推進し、民心の交流を促進することで、新時代の要求に適した中日関係の構築と発展のための人的・文化的サポートを提供することを望んでいる」と強調した。
美談の裏で─ライオンズクラブ337-A地区と朝倉災害支援─(19)〜337-A地区が正しい組織に改革されることを願うのみ〜
美談の裏で─ライオンズクラブ337-A地区と朝倉災害支援─(19)〜337-A地区が正しい組織に改革されることを願うのみ〜
当サイトで、これまで18回連載したライオンズクラブ(以下LC)337-A地区からの朝倉市松末小学校床改修工事寄贈の件について、LC内だけでなく、外部の方々からも、連載記事についてのさまざまな感想が寄せられている。
間違いだらけの大学英語入試~経済政策にひた走る文科省!(後)
間違いだらけの大学英語入試~経済政策にひた走る文科省!(後)
私はこの背景には安倍政権が「アベノミクス」と称して進める民営化、とりわけ「コンセッション方式」(「公設民営」)があると考えています。具体的には、「施設」は公営のままで「運営」は民営でやるということです。「民間活力の活用」といえば、聴こえはいいのですが、当然良いことばかりではありません。
リクルートキャリアのリクナビ問題は~人材データの利活用のあり方が問われる事態に飛び火(後)
リクルートキャリアのリクナビ問題は~人材データの利活用のあり方が問われる事態に飛び火(後)
故・江副浩正氏によって1960年にスタートしたリクルートは就職情報誌、結婚情報誌、住宅情報誌で事業を拡大した。転機は2012年。その年、新社長に就任した峰岸真澄氏は、リクルートをグローバルIT企業へ転身させることを決断。求人情報専門検索大手の米インディード(Indeed)を約1,000億円で買収した。
中国経済新聞に学ぶ~長江デルタ一体化 活気あふれる成長源に
中国経済新聞に学ぶ~長江デルタ一体化 活気あふれる成長源に
12月1日に発表された「長江デルタ一体化発展計画綱要」は、長江デルタ一体化発展の「早送り」を押した。台頭中の世界6位の都市クラスタ、「一帯一路」及び長江経済ベルトの交差点である長江デルタは新時代の高品質発展の実現においてより重要な使命を与えられた。
山本太郎氏が野田前首相の地元で消費税廃止を叫ぶ~千葉・船橋
山本太郎氏が野田前首相の地元で消費税廃止を叫ぶ~千葉・船橋
れいわ新選組の山本太郎代表は9日、千葉のJR船橋駅前で街頭記者会見を開き、消費税の5%への引き下げで野党各党が合意できない場合は次期衆院選で、野田佳彦前首相が選出されている千葉4区にも候補者を擁立することを明言。消費税を引き上げてきた歴代首相について「こんな間抜けな経済政策をやっている人間たちに、この先政治を続けさせるわけにはいかない」と訴えた。