原発推進のメディア・コントロール

言論空間上でヒステリックな反応が生まれる2つのトピックスは

ワクチンと温暖化

しかし、いずれの問題にも重大な疑義が存在する。

新型コロナワクチンの接種が推奨されているが同ワクチンには重大な副作用の疑いがある。

地球温暖化が進展し「脱炭素」運動が広がっているが、「脱炭素」運動が大きな利権を生み出している点に留意が求められる。

2つの問題に共通するのはグローバルに活動を展開する巨大資本の利害が密接に関わること。

同時に、これらの2つのテーマに対する疑問を提示することに対してヒステリックな反応が観察されることも共通している。

DELTAとOMICRONのアルファベットを並べ替えると

MEDIA CONTROL

になる。

大きな社会運動を推進するうえで最重要のツールがメディアである。

情報空間を支配すること。

これが巨大キャンペーンの鉄則。

逆にいえば、巨大資本が策謀する利権事業に絡め取られないようにするには「メディア・リテラシー」を保持することが重要ということになる。

「メディア・リテラシー」とは情報空間に流布される情報の真贋＝「本当とウソ」を見極める力のこと。

2022年の大きな課題に「メディア・リテラシー」の保持を掲げる必要がある。

ワクチンについては、

「ワクチンに疑問を提示する者の教養が低い」

との風説も流布されている。

真実は逆。

「ワクチンに疑問を提示する者の多くは教養の高い人々」

である。

しかし、メディアを支配する者がウソの説＝風説を流布する。

ワクチンに関わる事実＝エビデンスを正確に収集するなら、自動的にワクチンに対する警戒は強まるはずだ。

新型コロナワクチンにおいては、接種後急死者数が異常に多い。

季節性インフルエンザワクチンの接種後急死者数と比較して270倍にも達している（接種人数あたりの急死者数での比較）。

接種後重篤化者数も驚くべき水準に達している。

元気に暮らしていた人がワクチン接種後に急死した。

遺族はワクチンが原因だと判断している。

ところが、国は因果関係を認めない。

因果関係を認めない限り補償措置も実行されない。

「泣き寝入り」状況に追い込まれている。

新型コロナワクチンの安全性は十分に確認されていない。

大きなリスクを抱えたまま接種が推進されている。

接種後の一定期間内に死亡した人について、全数を報告する義務を課すべきだがそうなっていない。

報告されているのは「副反応疑い事例」だけ。

医師の判断で「副反応疑いでない」とする死者などは報告されていない。

公表されているワクチン接種後の急死者数および重篤化者数は氷山の一角である。

厚労省は「接種後急死の原因がワクチン接種であるということはありません」と主張するが、これは、ワクチン接種後急死者について、

1．接種後急死の原因がワクチン接種である

2．接種後急死の原因がワクチン接種ではない

3．接種後急死の原因がワクチン接種であるかどうか判定できていない

の3つのカテゴリーに分類したときに2と判定されたことを意味するものでない。

厚労省の判定は3の「接種後急死の原因がワクチン接種であるかどうか判定できていない」である。

ただ、「3．接種後急死の原因がワクチン接種であるかどうか判定できていない」は、「1．接種後急死の原因がワクチン接種である」ではないから、

「接種後急死の原因がワクチン接種であるということはありません」としているだけのこと。

ほとんど詐欺である。

メディアが流布する情報に騙されないこと。

これが2022年の最重要心得の1つになる。

化石燃料の消費を抑制することは基本的に正しい。

人々の生活をできるだけ自然循環の枠内にとどめるべきであることに異論はない。

しかし、先進国の生活利便性が著しく高められた背景に化石燃料の消費があったことは間違いない。

同時に発展途上にある国の人々がより利便性の高い生活を求めることを抑止する正当な理由は存在しない。

先進国が利便性の高い生活を維持したまま、発展途上の国の人々に利便性の低い生活を強要することは正当でない。

他方、地球の表面温度は歴史的に大きな変動を示して現在に至っている。

地球の寒冷期と温暖期を比較すれば、寒冷期が生物の生存に厳しく、温暖期が生物の生存に優しかったことは歴然としている。

地球が寒冷化する場合のデメリットと地球が温暖化する場合のデメリットを比較するとき、寒冷化する場合のデメリットが大きいとの指摘は正鵠を射る。

※続きは1月3日のメルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」「原発推進のメディア・コントロール」で。

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