「コスモス」の検索結果
2020年7月28日 16:56
（株）コスモス薬品（本社：福岡市博多区）は22日、新規採用の従業員1名が新型コロナウイルス感染症の検査結果の結果、陽性だったと発表した...
2020年7月18日 07:00
これまでに出揃った主要8社の6月既存店売上高は、コロナ禍による巣ごもり消費が続き、6社が前年同月比（以下同）プラスだった。イオン九州が4カ月ぶりに増収に転じた...
2020年7月10日 07:00
大阪市は会場建設費とは別に約900億円以上を投じて、大阪メトロの延伸、埋め立て、上下水道などのインフラ整備を行う。大阪市以外でも、電気やガス、通信設備などの整備が行われるほか...
2020年4月24日 09:52
パン・パシフィック・インターナショナル・ホールディングス（PPIH）は24日、福岡県鞍手町のレッドキャベツ店跡に「ドンキホーテ」を出店した...
2020年4月14日 16:00
コスモス薬品の第3四半期（2019年6月～20年3月）連結決算は、52店の出店で売上高は前年同期比9.4％増加した。経常利益は7.7％増だった...
2020年3月30日 07:00
持株会社の（株）ナチュラルホールディングスは、九州を中心に店舗展開するドラッグストアモリ（281店舗、売上高1,441億円、2019年3月期）のほか、中国地区を拠点に四国・関西にも進出、出店エリアを拡大する（株）ザグザグ（159店舗、売上高735億円、19年8月期）を傘下にもつ。
2020年3月27日 11:49
コロナショックで株価が暴落するなか、流通株も下げているが、企業によって下げ幅の差が大きい。コスモス薬品は26日東証終値で2万3,970円と前日比1,070円上げた。
2020年3月4日 13:56
新型コロナウイルスの感染拡大に付随して、誤った情報がSNSなどで拡散されたことや、転売目的による買い占めなどの影響により、トイレットペーパーやティッシュなどの紙製品の品薄状態が全国各地に広がっている。
2020年2月7日 13:00
経済産業省がまとめた2018年1～12月の大規模小売店舗立地法に基づく出店届出件数は79件と前年の1店減だった。過去3年間は16年79件、17年67件、18年80件で、大幅な増減はない。
2020年2月6日 10:26
2020年1月2日に日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）J2・V・ファーレン長崎（V・ファーレン）の代表取締役社長に就任した高田春奈氏。長崎県内唯一のプロスポーツクラブとして、V・ファーレンがどのように進化し、地域活性化に貢献するのか。クラブの現地点と将来についてインタビューを行った。
2020年2月5日 13:30
コスモス薬品は来期から関東進出を本格化する。大店立地法に基づく届け出によると、4月茨城県水戸市に郊外型店1号店を出すのを皮切りに、5月埼玉県越谷市、静岡県盤田市、新年度の6月茨城県龍ケ崎市、同取手市、8月千葉県野田市、埼玉県北本市、茨城県つくば市と連続出店する。
2020年2月5日 09:28
ドラッグストア市場の寡占化が進んでいる。データ・マックスの調べによると、売上高上位5社の市場規模に占めるシェアは2010年度から18年度は14.2ポイント上昇し44.5％に高まった。
2020年1月29日 10:29
九州ドラッグストアでは大量出店するコスモス薬品、ドラッグストアモリの両大手と3位以下の下位との企業間格差が拡大している。2018年度決算は売上高上位6社とも増収だったが、伸び率1、2位はコスモス、ドラモリで、下位4社との差が広がった。
2020年1月9日 08:00
2018年12月23日に就任し「県内最年少市長」として注目を集める田辺一城・古賀市長。「地方自治体を経営する」意識を堅持しながら、市民ニーズをしっかりと汲み取るために、県議時代から大事にしている「対話」や「交流」、そうした機会の創出を心がけ市政運営をスタートさせた。
2019年12月13日 15:50
2019年は消費増税対策で始まり、増税後の反動減対策で終わろうとしている。企業買収や統合・合併などの再編の動きは少なかった。担当記者に九州流通業界の5大ニュースを中心に今年を振り返り、来年を展望してもらった。
2019年11月19日 14:09
広島県を本拠とする万惣は11月末、福岡県宇美町に九州5号店を出す。昨年11月、飯塚市に1号店を開設してからわずか1年。本拠地で出店余地が少なくなったことから持ち前の低価格を武器に九州で新たな市場を開拓する。計画では早期に10店体制を目指す。だが、福岡県では多様な形態の安売り業者がひしめき価格競争は激しい。はたして勝算はあるのか。
2019年9月28日 07:00
九州地場の中堅ドラッグストア4社の前期決算はそろって増収だったが、利益水準は全国チェーンに比べ見劣りする。マツモトキヨシHDとココカラファインが経営統合に向けた協議に入るなど、全国的な再編機運が高まるなか、自主独立路線を保持していくには収益力強化が欠かせない。
