相次ぐゴルフ場運営業者の破綻、ゴルフはもう流行らない？

　趣味として、あるいは社交ツールとして、ゴルフをプレイする人はいる。しかし、プレイ人口は減少しており、ゴルフ場運営業者にとって厳しい状況が続く。６月14日、岡山の玉野レクリエーション総合開発（株）（本社：岡山県玉野市）は岡山地裁に民事再生法の適用を申請し、同日、同地裁より保全処分・監督命令を受けた。手がけていた遊園地事業から撤退し、ゴルフ場運営一本に絞っていたが、状況の改善には至らなかった。20日には、滋賀の（株）滋賀ゴルフ倶楽部（本社：滋賀県甲賀市）が東京地裁に会社更生法の適用を申請し、同日、同地裁より保全処分・監督命令を受けている。滋賀県内において、「今年最大の倒産」ということもあり、注目を集めた。相次ぐゴルフ場運営業者の破綻。どちらの運営業者も、ゴルフ人口の減少にともない、利用者確保に苦戦を強いられていたようだ。

　ゴルフ人口の減少に頭を抱えているのはなにも日本だけではない。欧米諸国でも、ゴルフ人口の減少は起きている。では、この問題にどう対応しているのか。若者のゴルフ離れが進んでいるアメリカでは、ゴルフ場の年会費・入会費の値下げを実施しているホールも少なくない。また、時間短縮のためラウンド数を９ホールに縮めているゴルフ場もあるという。こうした新規利用客を増やすための取り組みは、日本でも行われている。９ラウンドのハーフプレイを楽しめるサービスは、関東を中心に多くみられる。料金体系の変更と、選択できるプレースタイル。ゴルフ場に求められているのは、既存ルールに固執し門戸を狭めることではなく、プレイヤーの要望に柔軟に対応できる、“遊べる”ゴルフを提案することで、その門戸を広げることではないだろうか。思い切って、広大な敷地をゴルフ以外のイベント会場として貸し出すのも、おもしろいかもしれない。