プロスポーツ選手のセカンドキャリアを支援　「アスリート支援機構」発足

　2018年12月から、全国的にも珍しい取り組みがスタートしている。「九州のアスリートを地元九州の企業が支えていく」という目標を掲げ、発足した（一社）アスリート支援機構（福岡市博多区、古賀裕一理事長）は、プロスポーツ選手のセカンドキャリアを支援する。なぜ今アスリート支援が必要なのか、取材をしてみた。

　アスリートの引退は早い。プロ野球選手の平均引退年齢は30歳前後と言われているが、Jリーガーに至っては25歳前後。変わらないのは、どちらにしても一般企業であれば、社員として将来を期待される年代であり、場合によっては中堅社員としての役割が期待される年齢であるということだ。

　しかし、引退する選手のセカンドキャリアは決して十分とは言い切れない。選手によっては、引退後に月収15万円前後の職場への就職を余儀なくされ、苦しい生活を送っているものも少なくない。それはなぜなのか――。

　華々しい世界での活躍を夢見て、学生時代から競技に打ち込んできたスポーツ選手は一般社会での経験もなく、社会人としての知識・マナーなどの教育が十分でないこと。そもそも就職活動というものをしたことがないため、どのような業種・業界があるかということも知らないケースが非常に多いのだ。

　そのため、いざ引退となったときにどうすれば良いか分からず、知人・友人から仕事の話をもらうなどして“とりあえず”の就職をはたす。その結果、引退したすべての選手が苦しいセカンドキャリアとなるわけではないとしても、割合として多いのが実情だ。

　企業は人材不足と言いながら、「即戦力」として期待ができないことを理由に積極的な採用をしてこなかった。もしアスリート自身が現役のころからセカンドキャリアへの準備として、ビジネスパーソンに必要な資格取得をしていたら――。

　アスリート支援機構は引退を迎えた選手が引退後も一般社会で活躍できるようなサポートをすることで、結果的に産業界の人材不足を解消し、地元九州を盛り上げることにつながっていくというコンセプトをもって立ち上げられた。すでにJリーグの一部のチームなどとは話が進んでおり、「これからさまざまな地域、さまざまな競技において支援の輪を広げていきたい」と同機構の古賀裕一理事長は意気込む。

　現在、この活動に賛同してくれるスポンサー企業を探しており、スポンサー企業にもメリットを準備しているという。「アスリート支援を通じ、九州を盛り上げる目的を達成するにはたくさんの企業の協力が重要」古賀理事長。この取り組みが広がれば、スポーツ界の第一線で培われた新戦力が経済界に注目されることになるだろう。

【東城　洋平】

＜COMPANY　INFORMATION＞
（一社）アスリート支援機構
事務局：福岡市博多区博多駅南1-2-15　事務機ビル３F
電話：092-433-5329　
FAX:092-433-3663