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2020年12月16日 16:00

コロナを寄せ付けない究極のアンチエイジング 寿命1000歳プロジェクト!(3) 未来トレンド分析シリーズ 

国際政治経済学者 浜田 和幸

 新型コロナウイルス(COVID-19)の感染-拡大も気になるが、連日の感染者数に関する報道の過熱ぶりには「恐怖心」をいたずらに煽っているようにも思われる。将来への不安に苛まれ、日本では自殺者の数が急増していることも無視できない。ネット上では根拠の曖昧な情報が飛び交い、人々を疑心暗鬼の闇に引きずり込む一方である。飲食業や旅行産業では経済的な悪影響も深刻化しており、鳴り物入りの「Go Toキャンペーン」も腰砕けになってしまった。来年の東京オリンピック・パラリンピックにも暗雲が立ち込めている。要は、社会全体を暗い影が覆っているといっても過言ではないだろう。

「未来永劫の大統領」目指すプーチン大統領

 自然との調和を大切に、旬の食材や周囲との絆を長寿の源としてきた日本的なアプローチでは、いくら健康に留意しても125歳あたりが限界といわれる。しかし、最新の医学研究や科学技術の恩恵を活かせば、ケタ違いの寿命1000歳も可能になるかもしれない。

 このようにアメリカでは、官民を挙げて夢を現実のものにしようとする研究が、確実に動き始めている。そして、そうした研究の重要な部分を日本の研究者が担っているのである。Googleの共同創業者の1人であるラリー・ペイジ氏は、ヘッドハンティングをしたカーツワイル博士とともに、2045年を目標に、「人間の頭脳を現在より10億倍強化する計画」を温めている。

 「カオスの時代の幕開き」といわれる今日。グレイ博士曰く「現時点で40歳以下の人なら、事故や自殺に運命を左右されない限り、大かたの場合、これから数世紀にわたって生きることが可能になる」。もちろん、コロナウイルスによって肉体的もしくは精神的ダメージを受けなければの話だが…。

 また、カリフォルニア大学の進化生物学のマイケル・ローズ教授も「現在、不死の研究に邁進している。20年前には抗加齢や若返りの研究は胡散臭いものと見なされていた。しかし、今ではれっきとした学問になった」と述べ、果実や野菜の害虫を実験材料に延命研究の分野で新たな発見を相次いで発表している。

 アメリカの首都ワシントンにある国立衛生研究所(NIH)でも心臓病やガン以外に寿命延長研究のため年間20億ドルを超える資金を投入している。同種の研究はロシアや中国でも進められており、改めて生命の在り方が問われる局面が増えることになりそうだ。ロシアのプーチン大統領はサンクトペテルブルクに不老不死研究センターを立ち上げ、自らが「未来永劫の大統領」を目指す意気込みを見せているほどだ。

 すでにアメリカでは議会でも宗教界でも、「どこまで人工的な寿命1000歳化を認めるべきか」について大きな議論が沸き起こっている。家庭や労働の在り方を含め、人間としての価値観が根本的に変わるからだ。

 少子高齢化の進行する日本こそ、こうした問題に無関心でいるわけにはいかないだろう。世界の動向も踏まえたうえで、「課題先進国」を標榜する日本らしい健康寿命の設計図を打ち出す必要がある。もちろん、健康長寿が人類共通の願いである限り、日本はアメリカ、中国、ロシアとも協力し、その実現に真摯に取り組むべきであろう。

 とはいえ、当面の喫緊の課題はCOVID-19である。世界では感染者が7,000万人に達する勢いだ。当然のことだが、治療薬や予防用ワクチンへの期待は高まる一方である。もちろん、こうした数字には裏があり、危機感を煽ることで、治療薬やワクチンの開発を加速させようとの製薬業界の思惑も隠されているとの指摘もある。何しろ、COVID-19用ワクチンの需要は250億ドルから1,000億ドルに達するとの予測が出ており、各国の研究機関や製薬メーカーは早期開発に向けて必死の取り組みを続けている。

(つづく)

<プロフィール>
浜田 和幸(はまだ・かずゆき)

 国際未来科学研究所主宰。国際政治経済学者。東京外国語大学中国科卒。米ジョージ・ワシントン大学政治学博士。新日本製鐵、米戦略国際問題研究所、米議会調査局などを経て、現職。2010年7月、参議院議員選挙・鳥取選挙区で初当選をはたした。11年6月、自民党を離党し無所属で総務大臣政務官に就任し、震災復興に尽力。外務大臣政務官、東日本大震災復興対策本部員も務めた。最新刊は19年10月に出版された『未来の大国:2030年、世界地図が塗り替わる』(祥伝社新書)。2100年までの未来年表も組み込まれており、大きな話題となっている。

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