イタリア政治情勢と金融株式市場の再動揺

　NetIB-Newsでは、政治経済学者の植草一秀氏のブログ記事から一部を抜粋して紹介する。今回は世界で吹き荒れる反グローバリズム旋風について論じた5月30日付の記事を紹介する。

グローバルに株式市場が再び動揺を示している。私が執筆している会員制レポート『金利・為替・株価特報』が示してきた株価変動の予測は、ありがたいことに、これまでのところは、ほぼピタリと的中してきている。

1月9日発行号に
「NYダウが急騰を続けている。今後、NYダウが調整局面を迎える可能性が高まるため、今後の変化に細心の注意が求められる」
と記述し、NY発の株価調整を警告した。
実際、内外株価は1月末以降に12～16％の中規模調整を演じた。
その後、本誌3月12日発行号のタイトルを
「節分天井彼岸底推移でも年央警戒感堅持を」
として、彼岸底形成と年央の株価再調整の見通しを示した。

彼岸前後に米中貿易戦争勃発の警戒感が広がり、株価は瞬間的に下押ししたが、本誌4月16日発行号では「彼岸底シナリオの維持」と題して、米中貿易戦争拡大の恐れは当面低く、株価は堅調推移をたどる見通しを示した。
この経過のなかで3月26日発行号に「2015年央から2016年初にかけての日本株価推移と類似した株価下落圧力が残存する可能性を念頭に入れておく必要が生じる」
と記述した。
この認識を踏まえて、5月1日発行号に、
「若干の上下波動を繰り返しつつも、23,000円水準までは株価反転が持続する可能性が高いと見る。ただし、2016年の教訓を踏まえれば、その後の高値更新の可能性については、上記株価決定要因を慎重に見極める必要が高いと考える。」
と記述した。

2015年央から2016年初にかけて、日経平均株価は急落後、急反発した後に、再度急反落した。3月26日発行号においては、2015年後半から2016年初頭にかけての日経平均株価推移と今回の株価推移が類似したものになる可能性を提示した。
この判断から、『金利・為替・株価特報』では、5月1日号に、日経平均株価が23,000円水準まで反発した後に、反落する可能性を指摘したのである。

今回の株価下落震源地は米国である。米国株価が急落。連動して主要国の株価が急落した。米国株価の戻りに連動してほかの主要国の株価も反発したが、米国株価が再度下落する可能性があると記述してきた。
2015年から16年にかけては、中国株価が15年6月から8月にかけて急落して世界同時株安を誘発した。その後、12月にかけて上海株価が反発し、ほかの主要国株価も反発したが上海株価が16年1月にかけて再度急落。主要国株価も連動して再急落した。今回も類似した推移を警戒する必要があると指摘してきた。
さらに、『金利・為替・株価特報』では、「米朝リスク」「FOMC」「業績リスク」「日銀リスク」などの「年央リスク」＝「6月リスク」を指摘してきたが、ここに今回は、「イタリアリスク」が加えられている。

2018年版TRIレポートである
『あなたの資産が倍になる　金融動乱に打ち勝つ「常勝投資術」』
（ビジネス社、税込み1,620円）
で、2018年は波乱含みの年になるとの見立てを示してきたが、現実にその様相が強まっている。

※続きは5月30日のメルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」第2051回「反グローバリズム旋風がもたらす重大な変化」で。

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・植草一秀の『知られざる真実』