生命を守り、健康づくりをお手伝いする臨床検査のリーディングカンパニー

2020年1月8日 07:30

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臨床検査
（株）シー・アール・シー

幅広い業務領域で安定

　臨床検査において、西日本地区トップの検査実績を誇る（株）シー・アール・シー。その始まりは、代表取締役相談役を務める江川洋氏が1967年10月に創業したセントラル医学研究所だ。創業から2年後の69年7月に法人化し、翌70年に（有）福岡臨床検査センター、85年には（有）シー・アール・シーに社名を変更し91年に現社名となった。その後もグループ企業の設立や営業支所、地域ラボの開設などを行い、順調に業務を拡大している。

　定期的に行われる診療報酬改定により、常に変動に晒される医療関連の業界で、同社はどうやって生き残ってきたのか。それは積極的な設備投資と研究開発で基盤を固めつつ、コア業務以外で安定した収益を確保してきたからだ。

　同社には食品・水質・大気などの分析を行う（株）CRC食品環境衛生研究所、医療機器・体外診断用医薬品・損害保険・生命保険の販売、有料職業紹介事業を行う（株）シー・アール・シー・サービス、病理組織検査や細胞診検査を行う（株）臨床病態医学研究所など幅広い医療関連分野を手がけている。直近の売上高も（株）シー・アール・シー単独で2017年6月期は64億1,244万円、18年6月期は64億8,143万円、19年6月期は66億516万円と堅調に推移している。

健康を裏から支える

　臨床検査の総合企業として知られる同社ではさまざまな検査が行われる。基礎的な生化学的検査、各種ホルモンの分泌量などを調べる内分泌学検査、がん検診に付随して行われる腫瘍マーカー検査、免疫血清学的検査、細胞性免疫検査、遺伝子関連検査、血液学的検査、微生物学的検査、産業医学関連検査と多岐にわたる。

　そのほかには、ノロウイルス検査において低コストかつスピーディーな検査法や、がん検診などでも使用される細胞診自動スクリーニング装置を導入。

　また、関連事業として不整脈診断を行えるホルター心電図解析や骨密度の測定ができる骨塩定量検査、簡易睡眠時無呼吸症候群（SAS）検査、食品取扱従事者等の検便検査などを行なっている。いずれも人々の生活のなかで身近に感じられる「健康」についての検査であるため、同社（の業務）は地域住民の命を陰ながら支えていると言っても過言ではない。

　そのため、同社で働く社員たちは「世間の皆さまのために役に立っている仕事です」と胸を張って業務に取り組んでいる。江川洋相談役は「どの部署も協力し合える社風が根付いてきました。使命感のある仕事ですし、他業種と比べると弊社の定着率はいいと思います」と言う。

地域医療発展のために

　これまで医療技術の急速な進歩にともなう精度管理の徹底と臨床検査に対する真摯な取り組みで、「九州トップシェアの地場検査センター」として存在価値を高めてきた同社は、2017年に創業50周年を迎えたことをきっかけに江川洋氏の長男である江川智広氏が代表取締役社長に就任。

　江川智広社長は「日々、勉強を重ねることで、いろいろな発想も出てきました。経営者としてはまだまだ新米ですが、江川洋相談役や江川奏会長、江川護副会長の3兄弟が築き上げてきた同社を新たな時代とリンクさせ、全社員とともにより良い会社づくりを目指していきたい」と力強く語った。

　進む少子高齢化、広がる環境汚染、さまざまな健康被害と多くの問題を抱える現代。そうした問題に付随する生活習慣病や感染症に対する検査精度の向上や技術革新を常に取り入れてきた同社は、今後も臨床検査を通して社会に貢献していく。

　また、顧客サービスの一環として「医」「食」「環境」をテーマにした季刊誌「こらぼcollaboration」を発刊し、さまざまな病気に対する啓発活動を行っている。この季刊誌はシー・アール・シーとその関連会社の社員でつくっており、今年で15年目を迎える。

強い貢献意識が根底に必要

　同社には主に2種類の人材が存在する。1つは専門分野を極めようとするスペシャリスト。もう1つは業務などの管理やマネジメントを得意とする人材だ。「しかし、今後はどちらか一方というのではなく、両方をこなせる人材が必要不可欠になります。そういった人材を育てるため、中堅社員の能力向上を図っています。医療関係は制度に左右されやすいので、そこも含めて計算し利益まで考えられる人材を育てていきたい」と江川洋相談役は語る。

　現在の社員数は487名。毎年10名程度の採用を見込んでいる。求める職種は「システムオペレーター」「メンテナンス職」「臨床検査技師」。どの職種にもあてはまることだが、コツコツと努力を積み上げる人、知識の向上に努められる人、冷静に問題を分析し周りと調整をしながら進めていくことができる人、強い貢献意識をもてる人が求められている。

　人材育成では、知識面は昇級昇格試験や外部研修などで学び、経営面では現場での経験をひたすら積むことで感覚を養う。生命に携わる業務だからこそ、求める水準は高いがその分、やりがいをもって働ける職場を目指しているという。