開発加速の横浜みなとみらい21～超高層ビル、アリーナ、ホテル続々（後）

みなとみらい21構想

　海が見える洗練された街並みで、横浜らしい場所として知られる「みなとみらい21地区」。1859年に開港した横浜のなかでは、みなとみらい21は新しい街だ。第二次世界大戦による横浜都心の焼失や戦後の米軍統制により、復興の機会がもてず、横浜港周辺にあった商社などの事業拠点は東京に流出していた。そのため横浜市は1965年に、就業人口を増やして自立を取り戻すべく、「横浜都心部強化事業」を発表。83年2月には、同事業の主要プロジェクトとして「みなとみらい21事業」都市計画を決定し、同年11月に着工した。

　横浜駅東側から桜木町駅にかけての埋立地・約186haを整備する「みなとみらい21事業」の開発目的は2つ。1つ目が、横浜駅周辺と関内・伊勢佐木町に二分されていた都心を一体化し、オフィスや商業・文化・国際交流施設を集積して経済を活性化すること。もう1つが、横浜港の憩いの場となる公園や緑地などウォーターフロント空間をつくり、湾岸管理を集積することだ。

　85年9月の横浜駅東口での「横浜新都市ビル（そごう横浜店）」開館を皮切りに、「横浜美術館」（89年11月開館）、「パシフィコ横浜（横浜国際平和会議場）」（91年8月開業）、「ヨコハマグランドインターコンチネンタルホテル」（91年8月開業）、「横浜ランドマークタワー」（93年7月開業）などが相次いでオープン。一方で、89年9月の「横浜ベイブリッジ」開通や、92年の首都高・横羽線のみなとみらいICの供用開始、94年12月のベイブリッジから羽田空港の首都高・湾岸線の開通など、周辺の交通インフラの整備も進んでいった。
　97年4月に「新港地区都市計画」が決定して以降は開発がさらに進み、2002年4月に「赤レンガ倉庫」がオープンしたころに、現在のみなとみらい21の街並みのベースが形成。04年には横浜高速鉄道・みなとみらい線が開通した。

　一方で、日産自動車（株）グローバル本社がオープンした09年以降は、企業の拠点も増加。みなとみらい地区の企業数は約1,820社（19年時点）で、就業者数は11年の約7万7,000人から19年には約11万2,000人と、8年間で約3万5,000人も増加した。直近では20年3月に、「パシフィコ横浜ノース」や「横浜ベイコート倶楽部 ホテル&スパリゾート／ザ・カハラ・ホテル&リゾート」が完成している。

　今後に目を向けると、22年1月には積水ハウス（株）を事業主とし、米ホテル大手のマリオット・インターナショナルが運営する「ウェスティンホテル横浜」（44街区、約373室）が竣工予定。また、（株）ケン・コーポレーション（東京都港区）が事業主となる地上25階建、敷地面積約3万1,800ｍ²、延床面積11万7,100ｍ²の大規模開発計画も進められている。この計画で世界最大級の音楽アリーナ（約2万席）や外資系ホテル（約340室）、オフィス、展示施設から成る「Kアリーナプロジェクト」（60・61街区）が23年10月に竣工予定のほか、53街区（敷地面積：約2万600ｍ²）では、オフィスやホテルなどの地上30階建ビルが24年3月の竣工予定だ。

　現在も新たな開発に向けて事業者の公募が続いている「みなとみらい21地区」。街はこれからも、さらに新しく生まれ変わっていくだろう。

（了）

【石井　ゆかり】