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2021年05月31日 11:14

打つ前に知っておくべきワクチンの危険 植草一秀氏ブログ「知られざる真実」 

 NetIB-Newsでは、政治経済学者の植草一秀氏のブログ記事を抜粋して紹介する。今回は、「人体の遺伝子組み換えが行われる。遺伝子組み換え食品を警告する人々がワクチン接種に奔走するのは悲喜劇だ」と訴えた5月30日付の記事を紹介する。

新型コロナ感染症対策で最大の不思議は、コロナ感染症特効薬のニュースがまったく報じられないこと。
世界のメディアが喧伝するのは「ワクチン」のみ。

そのワクチンが普通のワクチンではない。
mRNA型ワクチン、ウイルスベクター型ワクチン
という新種のワクチン。
この新種ワクチンには重大な懸念がある。

新潟大学名誉教授の岡田正彦氏が簡単にわかりやすく整理してYouTubeで解説くださっている。

「コロナワクチンの仕組みとその問題点について」
https://bit.ly/3c2Svo1

新型コロナウイルスは表面にとげとげの構造をもつ。

ウイルスはこのとげとげを人間の細胞に接着させて侵入する。

そこで、新型コロナウイルスのとげとげ部分のたんぱく質をコードする遺伝子を人工的に試験管のなかでつくり、これを人工の膜で包んで注射しようとするのがmRNA型ワクチン。

岡田教授が指摘する問題点は、本来、1回たんぱく質をつくると役目が終わり、分解されるはずのRNAが新種ワクチンでは分解されないように改造されていること。
その結果、抗体がつくられるプロセスが短期で消滅せず、永続することになる。
コロナ感染症対策としては有用に見えるが、実は落とし穴がある。

人工遺伝子が半永久的に残り、新種のスパイクたんぱく質が生成され、そのたんぱく質に対する抗体反応が永遠に続くことになる。
このような反応がすでに病気として実在するという。

代表は関節リュウマチ。
免疫作用異常による障害が発生するリスクがある。
また、mRNAを包む脂質粒子の表面をコーティングするPEG(ポリエチレングリコール)が重大なアレルギー反応を引き起こすことも懸念される。

mRNA型ワクチンで使用が開始されているのがファイザー社製とモデルナ社製。
モデルナ社製ワクチンの治験を担当した米国有名病院の理事長はモデルナ社の重役を兼務して8億円以上の株券を供与されていたと岡田教授は指摘する。

他方、ウイルスベクター型ワクチンのリスクはさらに重大だ。
この型のワクチンを製造しているのがアストラゼネカ社とジョンソン&ジョンソン社。
ただし、アストラゼネカ社のワクチンについては内容がほとんど公開されていないため、どのような添加物が入っているのかわからないという。

ウイルスベクター型ワクチンは新型コロナウイルスのスパイクたんぱく質DNAを取り出して人間の細胞に投与するもの。
いったん組み込まれたコロナのDNAは体内に永久に残る。
絶えずスパイクたんぱく質がつくられる反応が続くことになる。

これが免疫暴走を引き起こすことにつながるとの懸念が存在する。
また、長期的にがん発生を誘発することも懸念されるという。

岡田教授はコロナ変異株が確認されたブラジル、南アフリカ、英国が、いずれもアストラゼネカ社による治験が行われた場所であることを指摘する。
岡田教授は、ワクチンがあまりに強すぎて、それに対抗するためにウイルスが過剰に変異を起こしたのではないかとの考えを示す。

さらに、ワクチン研究の専門家で、ビル&メリンダ財団でワクチン部上級プログラム局長を務めていたギアート・バンデン・ボッシュ博士も重要な指摘をしている。

https://bit.ly/3fNaSOw

ボッシュ博士は、コロナワクチン接種が、接種を受けた人が備えている本来の免疫能力を消してしまうことを警告する。

インフルエンザに対して私たちはどう立ち向かうのか。
答えは「ワクチンより特効薬」だ。

日本のコロナ感染者数は5月30日時点で人口100万人あたり5,852人。
比率にして表示すれば0.59%。
100人中1人の陽性者も確認されていない。

死者は人口100万人あたり102人。
比率では0.01%。

感染することを恐れて国民全員にワクチンを接種するより、感染者に対して特効薬を投与する方がはるかに効率的だ。

ワクチンだけが奨励されて、特効薬に関する話題が完全にかき消されている。
ワクチンには重大なリスクがつきまとう。
「賢明な人はワクチン接種しない」ことを肝に銘じる必要がある。

ビル&メリンダ・ゲイツ財団のビル・ゲイツ氏は2010年のTEDトークで次のように述べている。

https://bit.ly/3vCweVQ

4分21秒
「現在 世界の人口は68億人です。
90億人程度まで増加します。
しかし 新ワクチンや保健医療 生殖関連で十分な成果を納めれば おそらく10%から15%抑えることができるかもしれません」

新型コロナ騒動が、巨大なワクチンビジネスとトランプ大統領再選阻止のために実行された「巨大プロジェクト」であるとの疑いは依然として晴れない。

そして、新種のワクチンに重大なリスクが内在している。
新型ワクチンは人口削減と深く関連する可能性がある。

100人に1人も感染者が存在せず、1万人に1人しか死者が発生していない感染症に対して、国民全員のワクチン接種を奨励するのは馬鹿げていないだろうか。

2015年のノーベル医学・生理学賞を受賞した大村智北里大学特別栄誉教授が発見した寄生虫病の特効薬イベルメクチンが、新型コロナウイルスの治療と予防に効いているという医学報告が多数存在する。
特効薬こそ新型コロナ感染症対策の切り札である。

特効薬は感染者に投与するもの。
ワクチンは全人口を対象とするもの。
しかも、コロナウイルスが変異してワクチンの有効性が失われる可能性がある。
強い作用のワクチンであればあるほど、ワクチン耐性のウイルスが出現する確率が高くなるのではないか。

ビジネスとして考えれば、特効薬とワクチンの間には天地の開きがある。
日本人の陽性率0.6%、死亡確率0.01%を踏まえれば、ワクチンと特効
薬の販売数量には170倍から1万倍の差が生じる。
世界規模のワクチン接種は天文学的ビジネスチャンスを提供する。

そのワクチンを製造するメーカーの経営最高責任者が自社株の急騰局面で保有株式を大量に売り抜けている。
ワクチンが優良なもので、永続的に価値を発揮し続けるなら、慌てて株式を売却する必要はない。
株価ピークの判断があって株式大量売却が行われたと推測するのが自然。

国家財政の見地からも、財政支出を抑制することを重要と考えるなら、「ワクチンより特効薬」が当然の判断であるはず。
有効性が期待される薬剤が存在する。
これらの治験を早めて早期承認を行うことが求められている。

ワクチンについては通常、多くの手順と手続きが必要になる。
とりわけ、第三相治験が重要になる。

一定期間を経て副反応についての評価をしなければならない。
この第三相治験が最も高いハードルになる。
第三相治験をクリアできなければメーカーは投資費用を回収できない。

しかし、新型コロナウイルスワクチンにおいては、最重要の第三相治験が免除されている。
さらに、重大な副反応が発生した場合の損害賠償責任も免除されている。

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メーカーにとっては文字通り「濡れ手に粟」の暴利チャンス。
暴利であるから、いくらでもキックバックできる。
この巨大利権を抜きにワクチンブームを語ることができない。

しかも、新種のワクチンだ。
極めて慎重な承認プロセスが求められるが、現実は逆行している。

人体の遺伝子組み換えが行われる。
遺伝子組み換え食品を警告する人々がワクチン接種に奔走するのは悲喜劇だ。

ワクチンの長期リスクは不明。
極めて重大な問題が発生する可能性がある。

だから、改めていう。
「賢明な人はワクチンを接種しない」。

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