2022年06月27日( 月 )
by データ・マックス

奢るヤマダ電機久しからず(5)

<弱肉強食>の家電量販店

 家電量販店は大きく分けて三つのタイプに分かれる。(かっこ内は、会社数)
・郊外型(4):ケーズHD、エディオン、コジマ、ベスト電器。
・駅前型(2):ビックカメラ、ヨドバシカメラ。
・郊外型+駅前型(4):ヤマダ電機、上新電機、ノジマ、キタムラ。
 このグループの中で、15/3月期決算で当期純利益がトップとなったのは郊外型のケーズHDで150億円。第2位は駅前型のビックカメラの98億円(14/8月期)。第3位は郊外型+駅前型のヤマダ電機の93億円となっているが、16/3月決算では254億円(前期比161億円増)を掲げ、トップの座を取り戻す予想となっている。
 これから言えることは、消費税の引き上げの影響とか、郊外店はアベノミクスの恩恵が薄いとかの言い訳ができないのがわかる。
 家電量販店は、地域でのリーグ戦を終えて、いよいよ生き残りを賭けたトーナメント戦に突入することになる。たとえトップであっても盤石な態勢ではないことを証明したのがベスト電器であり、コジマだった。
 上位10社のうち、安閑としておれるのはキタムラで、残り9社の戦いを尻目に、今は洞ヶ峠を決め込めばよい。勝ち馬もキタムラとの提携は、少子化に伴い子供を大切にする消費者を新たに取り込めるメリットがあるからだ。
 さて、これから家電量販店の経営統合の行方を大胆に予想したのが下記の組み合わせだ。当たらずとも遠からずと言えるのではないだろうか。
(1)ヤマダ電機グループ       ヤマダ電機・ベスト電器
(2)ビック・エディオングループ   ビックカメラ・コジマ・エディオン
(3)ケーズ・ヨドバシグループ    ケーズHD・ヨドバシカメラ・
(4)上新・ノジマグループ      上新電機・ノジマ

予想理由について

・ヤマダ電機グループは独禁法上もはや同業者との提携はできない状況にあり、今後は他業態との提携を模索することになりそうだ。
・ビックカメラグループには長期的な営業戦略が描き切れていないため、厳しい状況に直面している。過去にエディオンと提携を模索する動きがあったが白紙に戻った経緯がある。再度中部・西日本を地盤とするエディオンとの提携が、生き残れる最善の方法ではないだろうか。
・関東北部に強い基盤を持つケーズHDと東京を中心に全国各地の都市部に展開するヨドバシカメラとの提携は、営業地盤は限定されるものの、大消費地に展開する両社の存在は、業界に大きな脅威を与えることになりそうだ。
・上新電機・ノジマは下位グループではあるが、上新電機は今後さらに成長が見込まれるネット通販事業では業界トップであり、ノジマは神奈川県を主体に関東南部に積極的に展開している。
16/3月期の売上高はノジマが4,520億円、上新電機が3,920億円を予想しており、両社の合計は8,440億円で、ビックカメラ(8,120億円)と肩を並べるボリュームとなる。東西の棲み分けによって積極的な営業展開ができる上、スケールメリットを享受できる利点は大きいからだ。

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(つづく)
【北山 譲】

 
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