地元紙テレビ欄の広告も反響ナシ！ 長崎でお宝鑑定は流行らない？

　全国に支店を展開している古美術商は、「長崎市で無料鑑定会をやろうと、大枚をはたいて地元紙のテレビ欄横に広告を打ったが反響ナシ。問い合せの電話が１件もなかった」と嘆いている。

　九州支店のある福岡では、無料鑑定会が地元テレビ局に取り上げられたこともあって認知度が一気にアップ。新たに進出した大分でも反応は上々だった。それに比べると、長崎の反響のなさは異常という。「中華街があり、古くから中国文化が根付いている長崎だけに、掘り出し物の中国美術品が眠っているとにらんでいるのですが」と、地団太を踏む。

　同店では、中国の富裕層への販売を視野に、中国美術品の買い取りに注力している。とくに、多くの美術品が否定（破壊）された文化大革命以前の作品は高値がつくそうだ。当時、出張で中国を訪れた会社員が、お土産として小遣いで購入した掛け軸が、数百万円で売れたという事例もあるという。

　ただし、「中国の国内事情によっては、この骨董品バブルがいつ終わるかわからない。所有者に高額な品物であるという意識がないため、粗末に扱われ、なかには捨てられる品物もある」という。これまで同店は、全国放送や有名芸能人とタイアップした広報戦略も行っており、今後も、中国美術品の鑑定、買い取りを早急に進めていくため、広告予算を惜しまない方針だ。地元紙のテレビ欄に勝る有効なPR方法がないか模索している。

【本郷　健太朗】