【スーパーマーケット・トレードショー】加速する変革への対応　SMが抱える課題を解消する商材続々と（2）

「次世代ドラッグストアビジョン」への対応へ

　近年ではDgS、コンビニ、ショッピングセンターなどでも対応がみられ、小売業が取り組むべき課題の1つになっている。なかでも、医薬品や健康食品などを扱い親和性の高い業態のドラッグストアは対応を強めている。業界団体の日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）では、「街の健康ハブステーション構想」を掲げて、地域と生活者に頼りになる、身近で手軽に、何でも相談でき、顧客の悩みを解決する、新しい役割や機能を目指そうとしている。

　そのために、「次世代ドラッグストアビジョン」を設定し、コンサルティング機能や健康測定器を備え、健康や介護などに関する情報提供を行い、商品構成も新たにした、「健康サポートドラッグ」を認定し、店舗を増やしていく考えだ。

　「コンシェルジュマスター制度」も導入し、健康や食、栄養、病気予防などの相談体制も強化し、薬剤師や登録販売者だけではなく、ヘルスケアや漢方などのアドバイザー育成に力を入れ、今年5月からはスマートフォンからも相談を受け付ける。

　「食と健康」のプロジェクト活動も展開し、食と健康に関わるカテゴリーの育成と新しい売り場づくりにも取り組むため、地域や生活者の健康づくりを支援する「食と健康」をテーマにした商品構成を考えるプロジェクトチームを発足させた。今年2月より4店舗で実証実験を開始し、6月には売り場づくりの指針となる運営マニュアルを作成し配布していく予定だ。食の分野にDgSが参入していくなかで、SMもウエルネスを軸にした取り組みが求められている。

　ネットとリアルの対立の構図が浮き彫りになるなかで、リアル店舗の存在理由も問われている。そこで、打ち出したのが「エンターテインメント」。空間演出やプロフェッショナルな人材を活用、AI、IoT、ロボティクス、プロジェクションマッピングなどの活用により、家族や地域のコミュニケーションを活性化させ、「新たな知識」や地域のコミュニケーションを活性化させ、「ワクワクする価値・体験」を提供する店舗スタイルの実現を目指す。

　日常生活での利便性を追求してきたSMにとっては、一部でこうした取り組みの展開は見られたものの、縁遠いものであった。マグロの解体ショーレベルにとどまるのではなく、来店動機になる魅力的なコンテンツを打ち出せるかにかかっている。

　こうした取り組みが、どこまで実現可能かは不透明だが、今回の展示からは、ある程度方向性を読み取ることができる。来年は、いよいよ5年から10年後の近未来のSMモデルを体感･共感できるデモ店舗をお披露目する予定で、どのようなものになるか注目される。

（つづく）
【取材・文・構成：西川　立一