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2021年11月16日 15:49

ワクチン接種をめぐる攻防戦の行方、プラスチック汚染も誘発(前) 未来トレンド分析シリーズ 

国際未来科学研究所 代表 浜田 和幸

スウェーデンの衝撃的な研究結果

コロナワクチン イメージ 11月1日時点で新型コロナウイルスによる世界の死者数が500万人を超えました。国別で見ると、アメリカが最多で75万人、その次にブラジルの61万人、インドの46万人、メキシコの29万人、ロシアの24万人と続いています。日本は1万8,000人ほどです。幸い日本では感染者数も死者数も減少傾向にあります。

 そんな折、スウェーデンではワクチンの効果に関する衝撃的な研究結果が報告されました。実は、スウェーデンではワクチン接種は普及していませんが、感染者数も死者数も日本より少ないままです。そんなスウェーデンの調査によれば、既存のワクチン接種の効果は4カ月で半減するとのこと。

 ファイザー社のワクチンを接種しても「7カ月後には予防効果はゼロになる」ようです。アストラゼネカ社などほかのワクチンの効果はもっと短いことが判明しました。対照的に、国民へのワクチン接種を積極的に推し進め、ワクチンパスポートによる監視機能を強化してきたリトアニアでは感染爆発が起きているのです。

 この違いはどこからきているのでしょうか。答えは明確です。リトアニアのケースは、ワクチン接種によって免疫力が低下してしまいました。スウェーデンのケースから判明したことは、コロナに感染したとしても自然に抗体が形成されることが圧倒的に多いということです。日常生活でビタミン補給や日光浴、運動を心がけ、自己免疫力を養うことが一番効果的ということでしょう。

ハーバード大学も新たな研究報告

 日本ではワクチン接種が感染予防の切り札のように言われていますが、スウェーデンのような事例にも目を向ける必要があるでしょう。さらに、日本では新型コロナウイルスの感染者も死亡者の数も減少傾向にあるため、緊急事態宣言の解除を受け、多くの人々は「もう大丈夫」と思い込んでいるようです。

 しかし、世界保健機関(WHO)の最新の警告によれば、「コロナウイルスの危機は2022年いっぱい、峠を越すことはない」とのこと。要は、「油断禁物」ということに尽きます。というのは、世界的に見れば、ワクチン接種が進んでいますが、アフリカなどの途上国ではいまだ5%にも達していないからです。さらに問題なのは、ワクチンそのもののリスクが指摘されている点でしょう。

 たとえば、台湾の事例です。10月7日に台湾保健省が発表したデータによれば、ワクチン接種後に死亡した人は852人で、コロナウイルスが原因と見られる死者の844人を上回ったことがわかります。

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 台湾で接種後に死亡した事例を見ると、アストラゼネカのワクチン接種後の死者が最も多く643人で、次いでモデルナの183人、台湾産のメディゲンの22人です。台湾では大きな問題となっているようですが、保健省では「ワクチン接種と死亡との直接的因果関係は不明。別の原因も考えられる」としています。まだまだ科学的、医学的な解明が遅れているわけです。

 そんな折、アメリカのハーバード大学による新たな研究報告が「欧州疫学ジャーナル」誌で9月30日に公開されました。世界68カ国とアメリカ国内2,947地域におけるワクチン接種とその影響を分析したものです。

 21年9月時点のデータに基づく調査結果を見ると、意外な実態が浮かび上がります。すなわち、「2回のワクチン接種を終えている人口の多い国や地域ほど人口100万人当たりの新規感染者数が多い」というのです。

 たとえば、イスラエル、アイスランド、ポルトガルなどは全人口の8割が2度のワクチン接種を終えているのですが、人口の10%しか接種の進んでいないベトナムや南アフリカより人口100万人あたりの感染者数が多いという状況になっています。アメリカ国内でも州や地域単位で同じ傾向が見られるのです。

 こうした調査結果を受け、アメリカでは医療関係者の間でワクチン接種の効果について見直す動きが出てきました。2回の接種を済ませていたコーリン・パウエル元国務長官がコロナに感染し、急死したことも波紋を呼んでいるようです。ワクチン接種すれば安心とはならないどころか、かえって副作用や死亡リスクが高まることもあり得るという警鐘でもあるわけで、用心するに越したことはありません。

(つづく)


浜田 和幸(はまだ・かずゆき)
 国際未来科学研究所主宰。国際政治経済学者。東京外国語大学中国科卒。米ジョージ・ワシントン大学政治学博士。新日本製鐵、米戦略国際問題研究所、米議会調査局などを経て、現職。2010年7月、参議院議員選挙・鳥取選挙区で初当選をはたした。11年6月、自民党を離党し無所属で総務大臣政務官に就任し、震災復興に尽力。外務大臣政務官、東日本大震災復興対策本部員も務めた。最新刊は19年10月に出版された『未来の大国:2030年、世界地図が塗り替わる』(祥伝社新書)。2100年までの未来年表も組み込まれており、大きな話題となっている。最新刊は『イーロン・マスク 次の標的「IoBビジネス」とは何か』(祥伝社新書)。

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