日本人よ、森を守ろう─「成長」に代わる新グランドデザイン考察（4）

日本人よ、郷土を守ろう

　そもそも田畑や山林をもたず、生産手段である土地と切り離された都市住民は、消費者として生きるしかなく、それゆえ、給与を与えてくれる会社に強く依存するようになる。給与労働者として会社に依存し、消費者として都市の経済システムに依存するのがサラリーマンだから、自由とも自立とも縁遠いのが実態だ。どこの会社でも働いていけるほどの高いスキルを身につければ自由度は高まるが、それも所詮は都市のなかでの話。山奥でも1人で生きていけるほどのスキルはなく、都市の経済システムに依存した存在であることに変わりはない。そういう意味では、大都市で一流企業を渡り歩けるようなスキルとネームバリューをもった人間であっても、それが人間として生きる力が高いことを保証するわけではない。
　研究・開発・学問・学術・芸術などは都会である必要はない。それどころか、都会では不向きなのではないだろうか。自然豊かなところでやったほうが良い。たとえば、総務・財務・人事などのバックオフィスは、わざわざ地価の高い東京にある必要もなく、本社機能を地方移転させることのメリットに気づいた企業は、すでに移動を始めている。

　東証プライム上場企業1,834社のうち、1,029社が本社を東京に置いている（2月末時点）。一都三県では1,160社だ。これら優良企業の象徴である東証プライム上場企業が、工場や支店あるいは子会社ではなく、本社機能や研究開発機能を地方都市、それも中核都市以下の小さな都市に移転し始めれば、里山に入って生きようとする人の間口を広げる効果が期待できる。企業がローカルを目指せば、郷土を引き受ける主体が増える。個人と企業が一緒になって里山を継続させていくことも可能になるだろう。それは、衰退した地域社会を回復させるだけでなく、安心と充足を感じて生きる個人を増やし、この国とその暮らしを必要だと考える者の幸福度を高めることにつながるはずだ。

「成長」に代わる新たな号令を

　東北地方は、戦後の発展から置き去りにされてきた。しかしそこには、震災のような非常時にも自活と互助の力で誰も置き去りにしない社会が息づいていた。また、里山は中世以来の自治・自律・自衛の伝統を色濃く受け継ぐ共同社会だ。人々は自他の区別なく助け合うし、“シェアリングエコノミー”という言葉が生まれるずっと前から、いろいろなものを貸し借りする仕組みが埋め込まれていた。

　里山には集落を維持し、美しく保ち、世代を超えて持続させるため必要な仕事がたくさんある。用水を含めた田畑の管理や森の手入れ、道の草刈りや整備、あるいは手助けが必要な人のお世話、冠婚葬祭など―この列島を維持管理していくためには力を合わせることが必要だが、現実にはそうならないのは、私たちがいまだ明治期につくられた立身出世・富国強兵の物語に縛られているところも大きいかもしれない。立身出世も富国強兵も、共に「成長」に重きを置き、成長のなかに居場所を見出す物語だった。都市を成長の拠点に、地方を成長のための「動員の場」に位置づけ、地方に対して積極的なイメージをもてない。いまだ“明治の呪縛”から逃れられないのは、それ以上に心を揺さぶられる物語と出会えていないからだろう。「成長」に代わる新たな号令をかけなければ、この流れを変えることはできないだろう。

    「欧米に追いつけ、追い越せ」でやってきた日本人の奮起思想を大きく転換する必要がある。日本列島の性質を読み解き、独自の世界観へつくりかえるために、日本の近代化に加担してきた「土建モデル」を少しずつ編み直していく。

　次号からは、新しいグランドデザインの建て付けとして、以下の3点から考察し、提案してみたいと思う。

■近代化を目指した
　ハード政策の検証
■非自立的な国民に
　対するソフト政策の検証
■開発に加勢する設計者は
　何を考えているのか

（了）

＜プロフィール＞
松岡　秀樹（まつおか・ひでき）
インテリアデザイナー／ディレクター
1978年、山口県生まれ。大学の建築学科を卒業後、店舗設計・商品開発・ブランディングを通して商業デザインを学ぶ。大手内装設計施工会社で全国の商業施設の店舗デザインを手がけ、現在は住空間デザインを中心に福岡市で活動中。メインテーマは「教育」「デザイン」「ビジネス」。21年12月には丹青社が主催する「次世代アイデアコンテスト2021」で最優秀賞を受賞した。