APAMAN（株）の大村浩次代表取締役社長は11日付で自身のFacebookで米スタンフォード大学での研究成果として同大学に論文を提出したことを報告した。論文のテーマは、日本の婚活率は結婚希望者のデータを全国的に集約することで上昇させられるというもの。今後は結婚相談所を展開し、人口減少問題の解決に取り組むという。
大村氏はこれまでも激務の傍ら大学院で研究を行ってきた。アビスパ福岡を支援するなかでスポーツマネジメントを学ぶ必要性を感じ、早稲田大学大学院スポーツ科学研究科に入学し、2021年3月に修了した。翌22年8月にはシリコンバレーにあるサンタクララ大学のエグゼクティブMBAプログラムに入学し、24年6月に卒業。同年11月には、日本の人口減少問題の克服をテーマとして、スタンフォード大の客員研究員となったことを報告していた。
Stanford大学での研究成果として論文を大学へ提出しました。
タイトルは「”Japan’s marriage rate would certainly increase” by aggregating country wide date of marriage seekers.」です。1日8時間以上費やし1年間で200ページを書きました。
今後は論文の根拠に基づき、企業と連携して全国に100ヵ所の結婚相談所を作り、日本の人口減少問題に貢献してまいりたいと思います。ご指導くださりました教授をはじめ、協力いただきました皆様に心より感謝申し上げます。
（大村氏Facebookより）
【茅野雅弘】
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